有価証券報告書-第78期(令和3年4月1日-令和4年3月31日)
(表示方法の変更)
(1)貸借対照表
前事業年度まで「流動資産」の「その他」に含めて表示しておりました「未収消費税等」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より、区分掲記しております。また、前事業年度まで区分掲記して表示しておりました「前払費用」(当事業年度は、50,725千円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「流動資産」の「その他」に含めて表示しております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「前払費用」に表示していた65,646千円、「その他」に表示していた257,891千円は、「未収消費税等」49,294千円、「その他」274,243千円として組み替えております。
前事業年度まで区分掲記して表示しておりました「預り金」(当事業年度は、16,320千円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「流動負債」の「その他」に含めて表示しております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動負債」の「預り金」に表示していた18,575千円は、「その他」として組み替えております。
(2)損益計算書
前事業年度まで営業外収益の「その他」に含めて表示しておりました「スクラップ売却益」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より、区分掲記しております。また、前事業年度まで区分掲記して表示しておりました「ロイヤリティ」(当事業年度は、3,682千円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より営業外収益の「その他」に含めて表示しております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「ロイヤリティ」に表示していた5,283千円、「その他」に表示していた37,395千円は、「スクラップ売却益」10,231千円、「その他」32,448千円として組み替えております。
(1)貸借対照表
前事業年度まで「流動資産」の「その他」に含めて表示しておりました「未収消費税等」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より、区分掲記しております。また、前事業年度まで区分掲記して表示しておりました「前払費用」(当事業年度は、50,725千円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「流動資産」の「その他」に含めて表示しております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「前払費用」に表示していた65,646千円、「その他」に表示していた257,891千円は、「未収消費税等」49,294千円、「その他」274,243千円として組み替えております。
前事業年度まで区分掲記して表示しておりました「預り金」(当事業年度は、16,320千円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「流動負債」の「その他」に含めて表示しております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動負債」の「預り金」に表示していた18,575千円は、「その他」として組み替えております。
(2)損益計算書
前事業年度まで営業外収益の「その他」に含めて表示しておりました「スクラップ売却益」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より、区分掲記しております。また、前事業年度まで区分掲記して表示しておりました「ロイヤリティ」(当事業年度は、3,682千円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より営業外収益の「その他」に含めて表示しております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「ロイヤリティ」に表示していた5,283千円、「その他」に表示していた37,395千円は、「スクラップ売却益」10,231千円、「その他」32,448千円として組み替えております。