(2) 固定資産の減価償却方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社と国内連結子会社は建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外については定率法を採用しており、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 30～40年
機械装置 5～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、自社利用ソフトウェア5年であります。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。