有価証券報告書-第153期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 30～40年
機械及び装置 5～7年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、自社利用ソフトウエア5年であります。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。