四半期報告書-第153期第1四半期(令和2年4月1日-令和2年6月30日)
- 【提出】
- 2020/08/05 15:37
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注記事項-売上高、要約四半期連結財務諸表(IFRS)
10.売上高
当社グループは、内視鏡事業、治療機器事業、科学事業、映像事業及びその他事業を基本にして組織が構成されています。これらの事業毎に分離された財務情報が入手可能であり、経営資源の配分の決定及び業績の評価を行うために、定期的に報告を行う単位となっていることから、これらの事業で計上する収益を売上高として表示しています。また、売上高は顧客の所在地に基づき地域別に分解しています。これらの分解した売上高と各報告セグメントの売上高との関連は以下のとおりです。
前第1四半期連結累計期間(自 2019年4月1日 至 2019年6月30日)
当第1四半期連結累計期間(自 2020年4月1日 至 2020年6月30日)
内視鏡事業においては、消化器内視鏡、外科内視鏡や内視鏡システムなどの医療機器の販売、リース及び修理サービスを行っており、国内外の医療機関を主な顧客としています。
治療機器事業においては、内視鏡処置具、エネルギーデバイス並びに泌尿器科・婦人科及び耳鼻咽喉科製品などの医療機器の販売を行っており、国内外の医療機関を主な顧客としています。 科学事業においては、生物顕微鏡、工業用顕微鏡、工業用内視鏡及び非破壊検査機器などの販売を行っており、国内外の研究機関や医療機関等を主な顧客としています。
映像事業においては、デジタルカメラ及び録音機などの販売を行っており、主に国内外の小売業を営む企業を顧客としています。
その他事業においては、生体材料などの販売を行っているほか、新規事業に関する研究開発や探索活動が含まれています。
これらの製品の販売等にかかる収益は、前連結会計年度に係る連結財務諸表において適用した会計方針と同一の会計方針に従って、会計処理しています。
当社グループは、内視鏡事業、治療機器事業、科学事業、映像事業及びその他事業を基本にして組織が構成されています。これらの事業毎に分離された財務情報が入手可能であり、経営資源の配分の決定及び業績の評価を行うために、定期的に報告を行う単位となっていることから、これらの事業で計上する収益を売上高として表示しています。また、売上高は顧客の所在地に基づき地域別に分解しています。これらの分解した売上高と各報告セグメントの売上高との関連は以下のとおりです。
前第1四半期連結累計期間(自 2019年4月1日 至 2019年6月30日)
(単位:百万円) |
内視鏡 | 治療機器 | 科学 | 映像 | その他 | 計 | |
日本 | 14,500 | 9,872 | 2,335 | 2,910 | 1,475 | 31,092 |
北米 | 34,272 | 19,624 | 7,251 | 1,596 | 58 | 62,801 |
欧州 | 22,074 | 12,610 | 4,545 | 3,902 | 22 | 43,153 |
中国 | 13,808 | 4,812 | 3,969 | 361 | 4 | 22,954 |
アジア・オセアニア | 8,909 | 4,380 | 3,199 | 1,367 | 58 | 17,913 |
その他 | 1,847 | 758 | 1,314 | 53 | - | 3,972 |
合計 | 95,410 | 52,056 | 22,613 | 10,189 | 1,617 | 181,885 |
当第1四半期連結累計期間(自 2020年4月1日 至 2020年6月30日)
(単位:百万円) |
内視鏡 | 治療機器 | 科学 | 映像 | その他 | 計 | |
日本 | 9,912 | 8,486 | 2,061 | 1,287 | 1,233 | 22,979 |
北米 | 27,520 | 12,247 | 4,592 | 960 | 24 | 45,343 |
欧州 | 20,198 | 9,546 | 3,178 | 2,991 | 13 | 35,926 |
中国 | 13,523 | 4,054 | 4,353 | 280 | 2 | 22,212 |
アジア・オセアニア | 6,905 | 3,275 | 2,724 | 449 | 52 | 13,405 |
その他 | 1,140 | 492 | 849 | 57 | 0 | 2,538 |
合計 | 79,198 | 38,100 | 17,757 | 6,024 | 1,324 | 142,403 |
内視鏡事業においては、消化器内視鏡、外科内視鏡や内視鏡システムなどの医療機器の販売、リース及び修理サービスを行っており、国内外の医療機関を主な顧客としています。
治療機器事業においては、内視鏡処置具、エネルギーデバイス並びに泌尿器科・婦人科及び耳鼻咽喉科製品などの医療機器の販売を行っており、国内外の医療機関を主な顧客としています。 科学事業においては、生物顕微鏡、工業用顕微鏡、工業用内視鏡及び非破壊検査機器などの販売を行っており、国内外の研究機関や医療機関等を主な顧客としています。
映像事業においては、デジタルカメラ及び録音機などの販売を行っており、主に国内外の小売業を営む企業を顧客としています。
その他事業においては、生体材料などの販売を行っているほか、新規事業に関する研究開発や探索活動が含まれています。
これらの製品の販売等にかかる収益は、前連結会計年度に係る連結財務諸表において適用した会計方針と同一の会計方針に従って、会計処理しています。