売上総利益（IFRS）
連結
- 2018年3月31日
- 7910億600万
- 2019年3月31日 -3.05%
- 7668億8300万
- 2020年3月31日 -5.91%
- 7215億7700万
- 2021年3月31日 -20.69%
- 5723億700万
- 2022年3月31日 +8.8%
- 6226億6700万
- 2023年3月31日 +19.71%
- 7454億2200万
- 2024年3月31日 +10.02%
- 8200億9800万
個別
- 2008年3月31日
- 3133億6200万
- 2009年3月31日 -14.45%
- 2680億9600万
- 2010年3月31日 -12.08%
- 2357億
- 2011年3月31日 -16.08%
- 1977億9500万
- 2012年3月31日 -11.38%
- 1752億9200万
- 2013年3月31日 +12.03%
- 1963億8700万
- 2014年3月31日 +7.34%
- 2108億900万
- 2015年3月31日 +9.09%
- 2299億6300万
- 2016年3月31日 -15.01%
- 1954億5600万
- 2017年3月31日 -6.28%
- 1831億8400万
- 2018年3月31日 +6.32%
- 1947億6300万
- 2019年3月31日 -7.16%
- 1808億1000万
- 2020年3月31日 -9.96%
- 1628億900万
- 2021年3月31日 -16.35%
- 1361億8300万
- 2022年3月31日 +14.85%
- 1564億900万
- 2023年3月31日 +0.19%
- 1567億1200万
- 2024年3月31日 +20.98%
- 1895億9700万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 以上の結果、海外売上高全体では前連結会計年度に比べ 11.5%の増加となりました。なお、為替変動による影響を除いた試算では、海外売上高は前連結会計年度に比べ 3.4%の増加となります。2024/06/21 10:25
売上総利益は、前連結会計年度に比べ 10.0%増加し 8,200億円となりました。オフィスプリンティング事業の生産調整や複合機の製品ミックスの変動等による影響はあったものの、オフィスサービス事業の成長や継続した体質強化の効果に加えて、PFUの買収効果や円安の影響等により前連結会計年度に比べ利益が増加しました。
販売費及び一般管理費は、PFU等の買収、事業成長やインフレに伴う人件費等の経費の増加、拠点再編に伴う構造改革費用に加え、円安の影響等により前連結会計年度に比べ 11.9%増加し 7,698億円となりました。