8050 セイコーグループ

時価

2035億円

PER 予

18.21倍

2010年以降

赤字-36.26倍
（2010-2024年）

1.34倍

2010年以降

0.48-2.4倍
（2010-2024年）

1.83%

ROE 予

7.38%

ROA 予

2.92%

設備投資額 - ウオッチ事業、固定資産売却損益（△は益）、商品及び製品他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	設備投資額 - ウオッチ事業	固定資産売却損益（△は益）	商品及び製品	減損損失 - 電子デバイス事業	持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加	持分法の適用範囲の変動
2008/03	-	-	-	-	0	-
2009/03	-	-	311億	-	-	-14.6億
2010/03	-	-81.8億	380億 +22.3%	-	-	-
2011/03	-	-21.9億赤縮	377億 -0.7%	-	-	-
2012/03	-	-2.52億赤縮	382億 +1.2%	-	-	-
2013/03	-	-15.6億赤拡	405億 +6.2%	-	-	-
2014/03	-	-	373億 -7.9%	88.4億	-	-
2015/03	-	-91.6億赤拡	420億 +12.6%	33.7億 -61.9%	-	-
2016/03	-	-3.52億赤縮	421億 +0.2%	15.2億 -54.9%	-	-
2017/03	-	-4.9億赤拡	435億 +3.4%	-	-	-
2018/03	-	-	384億 -11.8%	1.1億 -92.8%	-	-
2019/03	-	-2.57億赤縮	381億 -0.7%	-	-	-
2020/03	-	-3.46億赤拡	430億 +12.7%	2.4億 +118.2%	-	-
2021/03	21.3億	-10.4億赤拡	424億 -1.4%	-	-	-
2022/03	21.4億 +0.3%	-	428億 +1.1%	-	-	-
2023/03	-	-2.28億赤縮	498億 +16.1%	-	-	-
2024/03	-	-12.3億赤拡	497億 -0.1%	-	-	-

2008年3月

設備投資額 - ウオッチ事業: -
固定資産売却損益（△は益）: -
商品及び製品: -
減損損失 - 電子デバイス事業: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: 0
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

設備投資額 - ウオッチ事業: -
固定資産売却損益（△は益）: -
商品及び製品: 310億5800万
減損損失 - 電子デバイス事業: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
持分法の適用範囲の変動: -14億5500万

2010年3月

設備投資額 - ウオッチ事業: -
固定資産売却損益（△は益）: -81億7900万
商品及び製品: 379億6900万
減損損失 - 電子デバイス事業: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
持分法の適用範囲の変動: -

2011年3月

設備投資額 - ウオッチ事業: -
固定資産売却損益（△は益）: -21億9100万
商品及び製品: 377億2000万
減損損失 - 電子デバイス事業: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
持分法の適用範囲の変動: -

2012年3月

設備投資額 - ウオッチ事業: -
固定資産売却損益（△は益）: -2億5200万
商品及び製品: 381億6200万
減損損失 - 電子デバイス事業: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
持分法の適用範囲の変動: -

2013年3月

設備投資額 - ウオッチ事業: -
固定資産売却損益（△は益）: -15億6000万
商品及び製品: 405億1100万
減損損失 - 電子デバイス事業: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
持分法の適用範囲の変動: -

2014年3月

設備投資額 - ウオッチ事業: -
固定資産売却損益（△は益）: -
商品及び製品: 372億9500万
減損損失 - 電子デバイス事業: 88億3500万
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

設備投資額 - ウオッチ事業: -
固定資産売却損益（△は益）: -91億6100万
商品及び製品: 420億1200万
減損損失 - 電子デバイス事業: 33億6700万
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

設備投資額 - ウオッチ事業: -
固定資産売却損益（△は益）: -3億5200万
商品及び製品: 420億8100万
減損損失 - 電子デバイス事業: 15億1800万
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

設備投資額 - ウオッチ事業: -
固定資産売却損益（△は益）: -4億9000万
商品及び製品: 435億1400万
減損損失 - 電子デバイス事業: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

設備投資額 - ウオッチ事業: -
固定資産売却損益（△は益）: -
商品及び製品: 383億8100万
減損損失 - 電子デバイス事業: 1億1000万
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

設備投資額 - ウオッチ事業: -
固定資産売却損益（△は益）: -2億5700万
商品及び製品: 381億1900万
減損損失 - 電子デバイス事業: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

設備投資額 - ウオッチ事業: -
固定資産売却損益（△は益）: -3億4600万
商品及び製品: 429億6400万
減損損失 - 電子デバイス事業: 2億4000万
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

設備投資額 - ウオッチ事業: 21億3400万
固定資産売却損益（△は益）: -10億4300万
商品及び製品: 423億6500万
減損損失 - 電子デバイス事業: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

設備投資額 - ウオッチ事業: 21億4100万
固定資産売却損益（△は益）: -
商品及び製品: 428億4700万
減損損失 - 電子デバイス事業: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

設備投資額 - ウオッチ事業: -
固定資産売却損益（△は益）: -2億2800万
商品及び製品: 497億5000万
減損損失 - 電子デバイス事業: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

設備投資額 - ウオッチ事業: -
固定資産売却損益（△は益）: -12億3000万
商品及び製品: 496億8300万
減損損失 - 電子デバイス事業: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
持分法の適用範囲の変動: -