8050 セイコーグループ

時価

2099億円

PER 予

18.79倍

2010年以降

赤字-36.26倍
（2010-2024年）

1.39倍

2010年以降

0.48-2.4倍
（2010-2024年）

1.78%

ROE 予

7.38%

ROA 予

2.92%

実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動、持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加、利息の支払額他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動		持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加		利息の支払額		持分法の適用範囲の変動		有形固定資産の取得による支出
2008/03	-171百万		0		-23.9億		-		-133億
2009/03	-		-		-25.7億	赤拡	-456百万		-103億	赤縮
2010/03	-		-		-43.3億	赤拡	-		-41.6億	赤縮
2011/03	-		-		-56.3億	赤拡	-		-133億	赤拡
2012/03	-		-		-53.3億	赤縮	-		-127億	赤縮
2013/03	-		-		-47.2億	赤縮	-		-198億	赤拡
2014/03	-		-		-40.8億	赤縮	-		-110億	赤縮
2015/03	-		-		-31.7億	赤縮	-		-93.5億	赤縮
2016/03	-		-		-21.9億	赤縮	-		-131億	赤拡
2017/03	-		-		-17.9億	赤縮	-		-121億	赤縮
2018/03	-		-		-12.9億	赤縮	-		-69.5億	赤縮
2019/03	-		-		-9.88億	赤縮	-		-63.4億	赤縮
2020/03	-		-		-9.9億	赤拡	-		-88.5億	赤拡
2021/03	-		-		-8.98億	赤縮	-		-177億	赤拡
2022/03	-		-		-8.97億	赤縮	-		-88億	赤縮
2023/03	-		-		-11.3億	赤拡	-		-122億	赤拡
2024/03	-		-		-13.6億	赤拡	-		-110億	赤縮

2008年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -1億7100万
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: 0
利息の支払額: -23億8900万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産の取得による支出: -132億5200万

2009年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
利息の支払額: -25億7000万
持分法の適用範囲の変動: -4億5600万
有形固定資産の取得による支出: -102億6200万

2010年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
利息の支払額: -43億2500万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産の取得による支出: -41億5700万

2011年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
利息の支払額: -56億3200万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産の取得による支出: -133億4900万

2012年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
利息の支払額: -53億2900万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産の取得による支出: -127億3200万

2013年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
利息の支払額: -47億2100万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産の取得による支出: -197億9000万

2014年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
利息の支払額: -40億8000万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産の取得による支出: -110億600万

2015年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
利息の支払額: -31億7000万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産の取得による支出: -93億5000万

2016年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
利息の支払額: -21億9000万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産の取得による支出: -130億5400万

2017年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
利息の支払額: -17億8600万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産の取得による支出: -121億3800万

2018年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
利息の支払額: -12億9100万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産の取得による支出: -69億5400万

2019年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
利息の支払額: -9億8800万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産の取得による支出: -63億4100万

2020年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
利息の支払額: -9億9000万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産の取得による支出: -88億5200万

2021年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
利息の支払額: -8億9800万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産の取得による支出: -177億3500万

2022年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
利息の支払額: -8億9700万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産の取得による支出: -87億9700万

2023年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
利息の支払額: -11億3300万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産の取得による支出: -121億8200万

2024年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
利息の支払額: -13億6000万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産の取得による支出: -110億2300万