8050 セイコーグループ

時価

1813億円

PER 予

16.23倍

2010年以降

赤字-36.26倍
（2010-2024年）

1.2倍

2010年以降

0.48-2.4倍
（2010-2024年）

2.05%

ROE 予

7.38%

ROA 予

2.92%

減価償却費、実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動、土地再評価差額金の取崩

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却費		実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動		土地再評価差額金の取崩
2008/03	47.1億		-171百万		2.6億
2009/03	56.6億	+20.2%	-		-
2010/03	116億	+104%	-		-40.6億	赤転
2011/03	168億	+45.8%	-		-
2012/03	151億	-10.5%	-		-
2013/03	129億	-14.5%	-		5億	黒転
2014/03	122億	-5%	-		-
2015/03	109億	-11%	-		-
2016/03	103億	-5.2%	-		-
2017/03	110億	+6.1%	-		-
2018/03	101億	-7.6%	-		-
2019/03	89.8億	-11.3%	-		-
2020/03	103億	+14.9%	-		-
2021/03	107億	+3.6%	-		-
2022/03	109億	+1.8%	-		-
2023/03	124億	+13.6%	-		-
2024/03	133億	+7.6%	-		-

2008年3月

減価償却費: 47億1300万
実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -1億7100万
土地再評価差額金の取崩: 2億6000万

2009年3月

減価償却費: 56億6400万
実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
土地再評価差額金の取崩: -

2010年3月

減価償却費: 115億5300万
実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
土地再評価差額金の取崩: -40億5800万

2011年3月

減価償却費: 168億4500万
実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
土地再評価差額金の取崩: -

2012年3月

減価償却費: 150億7800万
実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
土地再評価差額金の取崩: -

2013年3月

減価償却費: 128億8600万
実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
土地再評価差額金の取崩: 5億

2014年3月

減価償却費: 122億4200万
実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
土地再評価差額金の取崩: -

2015年3月

減価償却費: 108億9200万
実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
土地再評価差額金の取崩: -

2016年3月

減価償却費: 103億2500万
実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
土地再評価差額金の取崩: -

2017年3月

減価償却費: 109億5900万
実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
土地再評価差額金の取崩: -

2018年3月

減価償却費: 101億2800万
実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
土地再評価差額金の取崩: -

2019年3月

減価償却費: 89億8000万
実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
土地再評価差額金の取崩: -

2020年3月

減価償却費: 103億1500万
実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
土地再評価差額金の取崩: -

2021年3月

減価償却費: 106億9000万
実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
土地再評価差額金の取崩: -

2022年3月

減価償却費: 108億7900万
実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
土地再評価差額金の取崩: -

2023年3月

減価償却費: 123億5900万
実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
土地再評価差額金の取崩: -

2024年3月

減価償却費: 133億100万
実務対応報告第18号の適用に伴う利益剰余金の変動: -
土地再評価差額金の取崩: -