8050 セイコーグループ

時価

2020億円

PER 予

18.08倍

2010年以降

赤字-36.26倍
（2010-2024年）

1.33倍

2010年以降

0.48-2.4倍
（2010-2024年）

1.84%

ROE 予

7.38%

ROA 予

2.92%

利益準備金、持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加、持分法の適用範囲の変動他1件

【期間】

通期

年度	利益準備金		持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加		持分法の適用範囲の変動		減価償却費 - 電子デバイス事業
2014/03	0.51億		-		-		74.8億
2015/03	1.21億	+137.3%	-		-		58.9億	-21.3%
2016/03	1.21億	±0%	-		-		49.2億	-16.5%
2017/03	1.21億	±0%	-		-		53.8億	+9.5%
2018/03	1.21億	±0%	-		-		45.1億	-16.1%
2019/03	1.21億	±0%	-		-		31.2億	-30.9%
2020/03	1.21億	±0%	-		-		24.2億	-22.6%
2021/03	1.21億	±0%	-		-		-
2022/03	1.21億	±0%	-		-		-
2023/03	1.21億	±0%	-		-		-

2014年3月

利益準備金: 5100万
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 電子デバイス事業: 74億8200万

2015年3月

利益準備金: 1億2100万
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 電子デバイス事業: 58億8600万

2016年3月

利益準備金: 1億2100万
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 電子デバイス事業: 49億1500万

2017年3月

利益準備金: 1億2100万
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 電子デバイス事業: 53億8000万

2018年3月

利益準備金: 1億2100万
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 電子デバイス事業: 45億1400万

2019年3月

利益準備金: 1億2100万
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 電子デバイス事業: 31億2000万

2020年3月

利益準備金: 1億2100万
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 電子デバイス事業: 24億1500万

2021年3月

利益準備金: 1億2100万
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 電子デバイス事業: -

2022年3月

利益準備金: 1億2100万
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 電子デバイス事業: -

2023年3月

利益準備金: 1億2100万
持分法適用会社の持分比率変動に伴う増加: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 電子デバイス事業: -