建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外については定率法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
但し、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用し
ております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 11:51

#2 固定資産売却損の注記

※5.固定資産売却損
当事業年度における固定資産売却損は、土地及び建物の売却によるものであります。

2015/06/26 11:51

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3.固定資産売却益
当連結会計年度における固定資産売却益は、土地、借地権及び建物の売却によるものであります。

2015/06/26 11:51

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損
当連結会計年度における固定資産除却損は、建物及びソフトウエアの除却によるものであります。
※5.固定資産除却損等

2015/06/26 11:51

#5 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供されている資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
土地	32,760百万円	11,763百万円
建物	3,744百万円	3,326百万円
機械装置	902百万円	476百万円

担保付債務は次のとおりであります。

2015/06/26 11:51

#6 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失
タイ王国他	事業用資産等	建物及び構築物	2,273百万円
		機械装置及び運搬具	3,996百万円
		工具、器具及び備品	261百万円
		建設仮勘定	683百万円
		無形固定資産(その他)	19百万円
中華人民共和国	事業用資産等	建物及び構築物	1,029百万円
		機械装置及び運搬具	108百万円
		工具、器具及び備品	6百万円
長野県安曇野市他	事業用資産等	建物及び構築物	123百万円
		機械装置及び運搬具	37百万円
		工具、器具及び備品	26百万円
		リース資産	20百万円
		土地	202百万円
		建設仮勘定	114百万円
		無形固定資産(その他)	2百万円
		投資その他の資産(その他)	7百万円

当社グループは、原則として管理会計上の事業単位でグルーピングし、賃貸用不動産、遊休不動産及び売却予定不動産については、個別物件ごとにグルーピングしております。
主として電子デバイス事業において、市場環境の変化による需要の減少及び価格下落、生産拠点の再編などにより将来キャッシュ・フローの回収が見込めない事業に関する資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2015/06/26 11:51

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
親会社及び国内連結子会社は、建物(建物附属設備を除く)については主として定額法、建物以外については定率法を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、親会社及び国内連結子会社は、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 11:51