ソフトウエア
個別
- 2019年3月31日
- 6億1100万
- 2020年3月31日 -12.77%
- 5億3300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 各報告セグメントに属する主要な製品及び商品は以下のとおりであります。2020/06/26 15:18
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法事業区分 主要な製品及び商品 電子デバイス事業 水晶振動子、電池・材料、プリンタ、精密部品 システムソリューション事業 無線通信機器、情報ネットワークシステム、データサービス、コンピュータ性能管理ソフトウエア その他 クロック、高級宝飾・服飾・雑貨品、設備時計 他
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。セグメント間の取引価格は主として外部取引価格に準じております。 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 無形固定資産2020/06/26 15:18
主として、ソフトウエアであります。
②リース資産の減価償却の方法 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、その他については定率法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
但し、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用し
ております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/26 15:18 - #4 報告セグメントの概要(連結)
- 各報告セグメントに属する主要な製品及び商品は以下のとおりであります。2020/06/26 15:18
事業区分 主要な製品及び商品 電子デバイス事業 水晶振動子、電池・材料、プリンタ、精密部品 システムソリューション事業 無線通信機器、情報ネットワークシステム、データサービス、コンピュータ性能管理ソフトウエア その他 クロック、高級宝飾・服飾・雑貨品、設備時計 他 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ②無形固定資産(リース資産を除く)2020/06/26 15:18
定額法を採用しております。なお、耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2020/06/26 15:18
但し、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用し
ております。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
親会社及び国内連結子会社は、建物(建物附属設備を除く)については主として定額法、建物以外については定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、親会社及び国内連結子会社は、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④使用権資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/26 15:18