シチズン時計(7762)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 121億8900万
- 2009年3月31日
- -258億600万
- 2009年12月31日
- 38億2000万
- 2010年3月31日 -7.67%
- 35億2700万
- 2010年6月30日 -68.33%
- 11億1700万
- 2010年9月30日 +230.26%
- 36億8900万
- 2010年12月31日 +99.02%
- 73億4200万
- 2011年3月31日 -30.22%
- 51億2300万
- 2011年6月30日 -53.48%
- 23億8300万
- 2011年9月30日 +85.82%
- 44億2800万
- 2011年12月31日 +52.6%
- 67億5700万
- 2012年3月31日 +13.93%
- 76億9800万
- 2012年6月30日 -73.9%
- 20億900万
- 2012年9月30日 +121.75%
- 44億5500万
- 2012年12月31日 +81.98%
- 81億700万
- 2013年3月31日
- -88億5500万
- 2013年6月30日
- 26億3200万
- 2013年9月30日 +151.41%
- 66億1700万
- 2013年12月31日 +99.91%
- 132億2800万
- 2014年3月31日 +31.8%
- 174億3400万
- 2014年6月30日 -79.45%
- 35億8300万
- 2014年9月30日 +175.1%
- 98億5700万
- 2014年12月31日 +78.93%
- 176億3700万
- 2015年3月31日 -0.37%
- 175億7200万
個別
- 2008年3月31日
- 19億1400万
- 2009年3月31日
- -93億2400万
- 2010年3月31日
- 61億5700万
- 2011年3月31日 -47.57%
- 32億2800万
- 2012年3月31日 -43.99%
- 18億800万
- 2013年3月31日 -4.48%
- 17億2700万
- 2014年3月31日 +673.07%
- 133億5100万
- 2015年3月31日 -1.78%
- 131億1300万
- 2016年3月31日 -50.57%
- 64億8200万
- 2017年3月31日 +344.46%
- 288億1000万
- 2018年3月31日 -66.22%
- 97億3100万
- 2019年3月31日 -49.89%
- 48億7600万
- 2020年3月31日 -49.84%
- 24億4600万
- 2021年3月31日
- -95億2400万
- 2022年3月31日
- 56億7500万
- 2023年3月31日 +363%
- 262億7500万
- 2024年3月31日 +8.79%
- 285億8400万
- 2025年3月31日 -18.08%
- 234億1700万
- 2026年3月31日 -8.08%
- 215億2500万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における国内経済は、物価高などにより一部で足踏みが見られましたが、個人消費は緩やかに回復しました。北米経済は、雇用環境の悪化や関税コストによる物価上昇などが見られながらも、個人消費は底堅く推移しました。欧州経済は、堅調な所得環境に支えられている一方で、米国関税政策の影響による製造業の不調などで、個人消費の回復は弱いものに留まりました。また、アジア経済は、中国の補助金政策などによる消費の押上げ効果が減少しているほか、その他のアジア地域においても、内需を中心に低調な状況が続き、個人消費の回復は力強さを欠くものとなりました。2026/06/23 9:46
このような状況のもと、当連結会計年度の連結経営成績は、主に時計事業と工作機械事業が好調に推移し、売上高は3,468億円(前年同期比9.4%増)、営業利益は302億円(前年同期比46.9%増)と増収増益となりました。また、為替差益の増加などにより経常利益は384億円(前年同期比67.0%増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、過年度関税等及び過年度関税等引当金繰入額を計上した一方、投資有価証券売却益の計上や繰延税金資産の回収可能性の見直しの影響などにより、311億円(前年同期比30.3%増)となりました。
なお、新たな中期経営計画の下、利益率と資本効率性の向上に注力していくことに伴い、事業ポートフォリオの最適化を図り、適切な経営管理を行うため、当連結会計年度より、報告セグメントを「時計事業」、「工作機械事業」、「デバイス事業」へ変更しております。この変更に伴い、従来の「電子機器他事業」のうち、主要な事業を「デバイス事業」に集約し、その他の事業は、「時計事業」へ含めることといたしました。前年同期比については、前年同期の数値を変更後の報告セグメントの区分に組み替えて算出しております。 - #2 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/23 9:46
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり純資産額 1,049.41 円 1,201.61 円 1株当たり当期純利益 97.91 円 127.48 円
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。