有価証券報告書-第84期(2024/04/01-2025/03/31)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、独立掲記していた「無形固定資産」の「リース資産」は、開示の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より「無形固定資産」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」に表示していた「リース資産」20百万円、「その他」5,258百万円は、「その他」5,279百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記していた「投資その他の資産」の「長期貸付金」は、開示の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より「投資その他の資産」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「投資その他の資産」に表示していた「長期貸付金」2百万円、「その他」4,934百万円は、「その他」4,937百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記していた「流動負債」の「設備関係支払手形」、「設備関係電子記録債務」および「役員賞与引当金」は、開示の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より「流動負債」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」に表示していた「設備関係支払手形」4百万円、「設備関係電子記録債務」889百万円、「役員賞与引当金」305百万円、および「その他」28,554百万円は、「その他」29,753百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記していた「固定負債」の「役員退職慰労引当金」、「株式給付引当金」、「役員株式給付引当金」および「資産除去債務」は、開示の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より「固定負債」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定負債」に表示していた「役員退職慰労引当金」150百万円、「株式給付引当金」83百万円、「役員株式給付引当金」76百万円、「資産除去債務」126百万円、および「その他」7,380百万円は、「その他」7,817百万円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「固定資産売却益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業外収益」の「その他」に含めて表示しております。前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取家賃」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「固定資産売却益」727百万円、「その他」577百万円は、「受取家賃」111百万円、「その他」1,193百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「固定資産売却益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。前連結会計年度において、独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「役員賞与引当金の増減額」は、開示の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他の流動負債の増減額」に含めて表示しております。前連結会計年度において、独立掲記していた「株式給付引当金の増減額」「役員株式給付引当金の増減額」は、開示の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「固定資産売却益」△727百万円、「役員賞与引当金の増減額」9百万円、「株式給付引当金の増減額」27百万円、「役員株式給付引当金の増減額」28百万円、「その他の流動負債の増減額」4,843百万円および「その他」△503百万円は、「その他の流動負債の増減額」4,852百万円、「その他」△1,174百万円として組み替えております。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、独立掲記していた「無形固定資産」の「リース資産」は、開示の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より「無形固定資産」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」に表示していた「リース資産」20百万円、「その他」5,258百万円は、「その他」5,279百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記していた「投資その他の資産」の「長期貸付金」は、開示の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より「投資その他の資産」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「投資その他の資産」に表示していた「長期貸付金」2百万円、「その他」4,934百万円は、「その他」4,937百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記していた「流動負債」の「設備関係支払手形」、「設備関係電子記録債務」および「役員賞与引当金」は、開示の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より「流動負債」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」に表示していた「設備関係支払手形」4百万円、「設備関係電子記録債務」889百万円、「役員賞与引当金」305百万円、および「その他」28,554百万円は、「その他」29,753百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記していた「固定負債」の「役員退職慰労引当金」、「株式給付引当金」、「役員株式給付引当金」および「資産除去債務」は、開示の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より「固定負債」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定負債」に表示していた「役員退職慰労引当金」150百万円、「株式給付引当金」83百万円、「役員株式給付引当金」76百万円、「資産除去債務」126百万円、および「その他」7,380百万円は、「その他」7,817百万円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「固定資産売却益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業外収益」の「その他」に含めて表示しております。前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取家賃」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「固定資産売却益」727百万円、「その他」577百万円は、「受取家賃」111百万円、「その他」1,193百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「固定資産売却益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。前連結会計年度において、独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「役員賞与引当金の増減額」は、開示の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他の流動負債の増減額」に含めて表示しております。前連結会計年度において、独立掲記していた「株式給付引当金の増減額」「役員株式給付引当金の増減額」は、開示の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「固定資産売却益」△727百万円、「役員賞与引当金の増減額」9百万円、「株式給付引当金の増減額」27百万円、「役員株式給付引当金の増減額」28百万円、「その他の流動負債の増減額」4,843百万円および「その他」△503百万円は、「その他の流動負債の増減額」4,852百万円、「その他」△1,174百万円として組み替えております。