構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以後取得の建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 31～47年
機械装置 5～10年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2017/04/21 15:29

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損(営業外費用)の内訳

	前連結会計年度(自 平成27年2月1日至 平成28年1月31日)	当連結会計年度(自 平成28年2月1日至 平成29年1月31日)
建物及び構築物	11百万円	20百万円
機械装置及び運搬具	24	16

2017/04/21 15:29

#3 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

用途	場所	種類	金額(百万円)
事業用資産	中華人民共和国東莞市	建物及び構築物	60
		機械装置及び運搬具	31
		小計	99
	中華人民共和国天津市	建物及び構築物	5
		機械装置及び運搬具	14

当社グループは、製造設備については管理会計上の区分等をもとに、事業別に資産のグルーピングを行っております。
事業用資産については、収益性の悪化した資産グループの資産を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2017/04/21 15:29

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
主として定率法(ただし、当社及び国内連結子会社については、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以後取得の建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 31～47年
機械装置 5～10年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2017/04/21 15:29