#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (3)減価償却費の調整額134百万円は、全社資産に係る減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額66百万円は、全社資産の増加額であります。
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2022/04/25 10:18
#2 セグメント表の脚注（連結）: 整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額△2,676百万円は、全社費用△1,689百万円の他、セグメント間未実現利益消去等を含んでおります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額20,641百万円の主なものは、セグメントに配分していない全社資産であります。
(3)減価償却費の調整額122百万円は、全社資産に係る減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額359百万円は、全社資産の増加額であります。
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2022/04/25 10:18
#3 会計方針に関する事項（連結）: たな卸資産
商品、製品及び仕掛品
主として個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主として定率法(ただし、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後取得の建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 31～47年
機械装置 5～10年2022/04/25 10:18
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: たな卸資産の評価基準及び評価方法
商品、製品及び仕掛品 …… 主として個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料及び貯蔵品 ………… 移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後取得の建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 31～47年
機械装置 5～10年2022/04/25 10:18