三井ハイテック(6966)の無形固定資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年1月31日
- 12億4800万
- 2010年1月31日 -19.87%
- 10億
- 2011年1月31日 -20.5%
- 7億9500万
- 2012年1月31日 -21.64%
- 6億2300万
- 2013年1月31日 -28.09%
- 4億4800万
- 2014年1月31日 -23.66%
- 3億4200万
- 2015年1月31日 -32.75%
- 2億3000万
- 2016年1月31日 +28.26%
- 2億9500万
- 2017年1月31日 +17.29%
- 3億4600万
- 2018年1月31日 +10.12%
- 3億8100万
- 2019年1月31日 -0.79%
- 3億7800万
- 2020年1月31日 +18.78%
- 4億4900万
- 2021年1月31日 +6.9%
- 4億8000万
- 2022年1月31日 +75.83%
- 8億4400万
- 2023年1月31日 +36.02%
- 11億4800万
- 2024年1月31日 +32.75%
- 15億2400万
- 2025年1月31日 +7.81%
- 16億4300万
- 2026年1月31日 +39.14%
- 22億8600万
個別
- 2009年1月31日
- 7億7000万
- 2010年1月31日 +29.87%
- 10億
- 2011年1月31日 -20.5%
- 7億9500万
- 2012年1月31日 -21.64%
- 6億2300万
- 2013年1月31日 -28.25%
- 4億4700万
- 2014年1月31日 -23.71%
- 3億4100万
- 2015年1月31日 -33.14%
- 2億2800万
- 2016年1月31日 +23.68%
- 2億8200万
- 2017年1月31日 +12.06%
- 3億1600万
- 2018年1月31日 -1.27%
- 3億1200万
- 2019年1月31日 +3.53%
- 3億2300万
- 2020年1月31日 +16.1%
- 3億7500万
- 2021年1月31日 +6.67%
- 4億
- 2022年1月31日 +84.25%
- 7億3700万
- 2023年1月31日 +36.09%
- 10億300万
- 2024年1月31日 +35.79%
- 13億6200万
- 2025年1月31日 +8.3%
- 14億7500万
- 2026年1月31日 +44.47%
- 21億3100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額385百万円は、全社資産に係る減価償却費であります。2026/04/17 15:01
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額2,051百万円は、全社資産の増加額であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△1,488百万円は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額26,029百万円の主なものは、セグメントに配分していない全社資産であります。
(3)減価償却費の調整額625百万円は、全社資産に係る減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,237百万円は、全社資産の増加額であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/04/17 15:01 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品、製品及び仕掛品
主として個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 31~47年
機械装置 5~10年2026/04/17 15:01 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品、製品及び仕掛品 …… 主として個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料及び貯蔵品 ………… 移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 31~47年
機械装置 5~10年2026/04/17 15:01