三井ハイテック（6966）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年1月31日: 12億4800万
2010年1月31日 -19.87%: 10億
2010年10月31日 -13.4%: 8億6600万
2011年1月31日 -8.2%: 7億9500万
2011年4月30日 -7.3%: 7億3700万
2011年7月31日 -4.21%: 7億600万
2011年10月31日 -7.37%: 6億5400万
2012年1月31日 -4.74%: 6億2300万
2012年4月30日 -6.42%: 5億8300万
2012年7月31日 -8.92%: 5億3100万
2012年10月31日 -7.53%: 4億9100万
2013年1月31日 -8.76%: 4億4800万
2013年4月30日 -9.6%: 4億500万
2013年7月31日 -6.17%: 3億8000万
2013年10月31日 -10%: 3億4200万
2014年1月31日 ±0%: 3億4200万
2014年4月30日 -9.94%: 3億800万
2014年7月31日 -11.04%: 2億7400万
2014年10月31日 -13.14%: 2億3800万
2015年1月31日 -3.36%: 2億3000万
2015年4月30日 -0.43%: 2億2900万
2015年7月31日 +9.17%: 2億5000万
2015年10月31日 +18.4%: 2億9600万
2016年1月31日 -0.34%: 2億9500万
2016年4月30日 -6.44%: 2億7600万
2016年7月31日 +7.25%: 2億9600万
2016年10月31日 -0.34%: 2億9500万
2017年1月31日 +17.29%: 3億4600万
2017年4月30日 +2.6%: 3億5500万
2017年7月31日 +13.52%: 4億300万
2017年10月31日 -5.21%: 3億8200万
2018年1月31日 -0.26%: 3億8100万
2018年4月30日 -3.67%: 3億6700万
2018年7月31日 +0.54%: 3億6900万
2018年10月31日 -4.88%: 3億5100万
2019年1月31日 +7.69%: 3億7800万
2019年4月30日 -2.38%: 3億6900万
2019年7月31日 +0.27%: 3億7000万
2019年10月31日 +7.03%: 3億9600万
2020年1月31日 +13.38%: 4億4900万
2020年4月30日 -5.35%: 4億2500万
2020年7月31日 -3.29%: 4億1100万
2020年10月31日 +5.6%: 4億3400万
2021年1月31日 +10.6%: 4億8000万
2021年4月30日 +25.63%: 6億300万
2021年7月31日 +13.43%: 6億8400万
2021年10月31日 +8.48%: 7億4200万
2022年1月31日 +13.75%: 8億4400万
2022年4月30日 -2.01%: 8億2700万
2022年7月31日 +0.36%: 8億3000万
2022年10月31日 +5.18%: 8億7300万
2023年1月31日 +31.5%: 11億4800万
2023年4月30日 +12.46%: 12億9100万
2023年7月31日 +3.25%: 13億3300万
2023年10月31日 +0.75%: 13億4300万
2024年1月31日 +13.48%: 15億2400万
2024年4月30日 +4.46%: 15億9200万
2024年7月31日 +1.76%: 16億2000万
2024年10月31日 -1.98%: 15億8800万
2025年1月31日 +3.46%: 16億4300万
2025年4月30日 +12.78%: 18億5300万
2025年7月31日 +7.61%: 19億9400万
2025年10月31日 +3.71%: 20億6800万
2026年1月31日 +10.54%: 22億8600万
2026年4月30日 +37.45%: 31億4200万

個別

2009年1月31日: 7億7000万
2010年1月31日 +29.87%: 10億
2011年1月31日 -20.5%: 7億9500万
2012年1月31日 -21.64%: 6億2300万
2013年1月31日 -28.25%: 4億4700万
2014年1月31日 -23.71%: 3億4100万
2015年1月31日 -33.14%: 2億2800万
2016年1月31日 +23.68%: 2億8200万
2017年1月31日 +12.06%: 3億1600万
2018年1月31日 -1.27%: 3億1200万
2019年1月31日 +3.53%: 3億2300万
2020年1月31日 +16.1%: 3億7500万
2021年1月31日 +6.67%: 4億
2022年1月31日 +84.25%: 7億3700万
2023年1月31日 +36.09%: 10億300万
2024年1月31日 +35.79%: 13億6200万
2025年1月31日 +8.3%: 14億7500万
2026年1月31日 +44.47%: 21億3100万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (3)減価償却費の調整額385百万円は、全社資産に係る減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額2,051百万円は、全社資産の増加額であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2026/04/17 15:01
#2 セグメント表の脚注（連結）: 整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△1,488百万円は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額26,029百万円の主なものは、セグメントに配分していない全社資産であります。
(3)減価償却費の調整額625百万円は、全社資産に係る減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,237百万円は、全社資産の増加額であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/04/17 15:01
#3 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
商品、製品及び仕掛品
主として個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 31～47年
機械装置 5～10年2026/04/17 15:01
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品、製品及び仕掛品 …… 主として個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料及び貯蔵品 ………… 移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 31～47年
機械装置 5～10年2026/04/17 15:01