有価証券報告書-第84期(平成29年2月1日-平成30年1月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主として定率法(ただし、当社及び国内連結子会社については、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以後取得の建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 31～47年
機械装置 5～10年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。