日東精工(5957)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 17億1781万
- 2009年12月31日 -7.25%
- 15億9321万
- 2010年12月31日 -6.12%
- 14億9565万
- 2011年12月31日 -5.83%
- 14億839万
- 2012年12月31日 -2.33%
- 13億7562万
- 2013年12月31日 +0.98%
- 13億8915万
- 2014年12月31日 -7.28%
- 12億8801万
- 2015年12月31日 +7.43%
- 13億8367万
- 2016年12月31日 -4.42%
- 13億2254万
- 2017年12月31日 -3.36%
- 12億7807万
- 2018年12月31日 -0.13%
- 12億7640万
- 2019年12月31日 +7.4%
- 13億7089万
- 2020年12月31日 +1.77%
- 13億9517万
- 2021年12月31日 -2.2%
- 13億6447万
- 2022年12月31日 -3.91%
- 13億1116万
- 2023年12月31日 -1.47%
- 12億9193万
- 2024年12月31日 -0.92%
- 12億8007万
- 2025年12月31日 +11.13%
- 14億2251万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 当社および国内連結子会社は主として定率法、在外連結子会社については主として定額法を採用しております。2026/03/31 14:00
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。 - #2 固定資産処分損の注記(連結)
- ※6 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。2026/03/31 14:00
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 建物及び構築物 15,055千円 13,872千円 機械装置及び運搬具 2,794 15,911 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。2026/03/31 14:00
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 建物及び構築物 3,043千円 19,959千円 土地 62,443 76,481 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2026/03/31 14:00
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 建物及び構築物 -千円 2,344千円 機械装置及び運搬具工具、器具及び備品土地 6,8991,781- 5,9303,344152,962 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保提供資産2026/03/31 14:00
対応債務前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 土地 133,000千円 133,000千円 建物及び構築物 3,564 3,308 計 136,564 136,308
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/31 14:00
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 退職給付に係る負債 274,231千円 315,201千円 土地・建物評価損 25,625 25,625 棚卸資産評価損 68,934 71,945
前連結会計年度(2024年12月31日) - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- a.資金需要2026/03/31 14:00
当社グループの運転資金需要のうち主なものは、製品製造のための原材料および部品の購入費や製造経費のほか、販売費および一般管理費等であります。また、投資を目的とした資金需要は、主にM&Aおよび建物や機械装置等の生産設備の投資であります。
b.財務政策 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2026/03/31 14:00
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。