減価償却費
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 24億2100万
- 2014年3月31日 +6.32%
- 25億7400万
- 2015年3月31日 +1.67%
- 26億1700万
- 2016年3月31日 +40.28%
- 36億7100万
- 2017年3月31日 -10.3%
- 32億9300万
- 2018年3月31日 +18.04%
- 38億8700万
- 2019年3月31日 +9.65%
- 42億6200万
- 2020年3月31日 +12.34%
- 47億8800万
- 2021年3月31日 -0.69%
- 47億5500万
- 2022年3月31日 +13.94%
- 54億1800万
- 2023年3月31日 +12.44%
- 60億9200万
個別
- 2013年3月31日
- 5100万
- 2014年3月31日 -13.73%
- 4400万
- 2015年3月31日 +65.91%
- 7300万
- 2016年3月31日 +179.45%
- 2億400万
- 2017年3月31日 -3.92%
- 1億9600万
- 2018年3月31日 -9.18%
- 1億7800万
- 2019年3月31日 +21.91%
- 2億1700万
- 2020年3月31日 +13.82%
- 2億4700万
- 2021年3月31日 -10.12%
- 2億2200万
- 2022年3月31日 -2.7%
- 2億1600万
- 2023年3月31日 +22.22%
- 2億6400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※3.販売費及び一般管理費のうち、主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2023/06/28 16:04
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 退職給付費用 1,080 1,441 減価償却費 5,418 6,092 のれん償却額 1,912 1,589 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳(百万円)2023/06/28 16:04
(注)1 評価性引当額の主な変動の内容は、外国税額控除繰越額及び税務上の繰越欠損金に係る、評価性引当額の増加によるものであります。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) (繰延税金負債) 減価償却費 4,829 4,988 資産除去債務 0 74
(注)2 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額(百万円)