減価償却費
連結
- 2015年2月28日
- 10億735万
- 2016年2月29日 +22.82%
- 12億3725万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産となります。全社資産の主なものは、当社での余資運用資金(現金及び有価証券)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産などであります。2016/05/27 9:34
(3) 減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費となります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産の増加額となります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費となります。2016/05/27 9:34
- #3 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2016/05/27 9:34
第90期(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日) 第91期(自 平成27年3月1日至 平成28年2月29日) 賞与引当金繰入額 538,352 442,799 減価償却費 166,531 166,198 退職給付費用 95,982 31,325 - #4 業績等の概要
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2016/05/27 9:34
営業活動では、税金等調整前当期純利益や減価償却費などがあったものの、たな卸資産の増加や仕入債務の減少に加え、法人税等の支払いなどにより、31億6百万円の収入(前期は43億2千6百万円の収入)となりました。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/05/27 9:34
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳第90期(平成27年2月28日) 第91期(平成28年2月29日) 退職給付引当金 - 255,416 減価償却費 186,283 181,371 関係会社株式評価損 198,943 180,265
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/05/27 9:34
(注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産及び繰延税金負債の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成27年2月28日) 当連結会計年度(平成28年2月29日) 退職給付に係る負債 15,328 269,858 減価償却費 222,165 210,385 投資有価証券評価損 162,689 116,869