MUTOH HD(7999)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2009年3月31日
- 1億5105万
- 2010年3月31日 -20.73%
- 1億1973万
- 2011年3月31日 -21.6%
- 9387万
- 2012年3月31日 -1.11%
- 9282万
- 2013年3月31日 -14.12%
- 7971万
- 2014年3月31日 +64.92%
- 1億3147万
- 2015年3月31日 +14.4%
- 1億5039万
- 2016年3月31日 -6.55%
- 1億4055万
- 2017年3月31日 -9.12%
- 1億2773万
- 2018年3月31日 +15.87%
- 1億4800万
- 2019年3月31日 -1.35%
- 1億4600万
- 2020年3月31日 +11.64%
- 1億6300万
- 2021年3月31日 -4.91%
- 1億5500万
- 2022年3月31日 +1.94%
- 1億5800万
- 2023年3月31日 +25.32%
- 1億9800万
- 2024年3月31日 +16.16%
- 2億3000万
- 2025年3月31日 -12.61%
- 2億100万
- 2026年3月31日 -3.48%
- 1億9400万
個別
- 2009年3月31日
- 100万
- 2010年3月31日 -50%
- 50万
- 2011年3月31日 -80.2%
- 99,000
- 2012年3月31日 +1.01%
- 10万
- 2013年3月31日 -2%
- 98,000
- 2014年3月31日 +168.37%
- 26万
- 2016年3月31日 -25.86%
- 19万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 600万
- 2020年3月31日 +16.67%
- 700万
- 2021年3月31日 -14.29%
- 600万
- 2022年3月31日 -33.33%
- 400万
- 2023年3月31日 +100%
- 800万
- 2024年3月31日 +75%
- 1400万
- 2025年3月31日 -21.43%
- 1100万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2025/06/26 15:07
※4 一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 給料手当 1,323 1,493 賞与引当金繰入額 73 63 製品保証引当金繰入額 25 30
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 給料手当 526 580 賞与引当金繰入額 28 23 退職給付費用 26 10 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 売上債権等の貸倒れによる損失に備えるため、当社及び国内連結子会社は、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しており、在外連結子会社については、特定の債権について個別に見積った貸倒見込額を計上しております。2025/06/26 15:07
(ロ)賞与引当金
従業員賞与の支給に備えるため、支給見込額に基づき当連結会計年度負担額を計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2025/06/26 15:07
科目 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 賞与引当金 14 11 14 11 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/26 15:07
(注)1.評価性引当額の変動の主な内容は、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額の増加であります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 71百万円 64百万円 貸倒引当金繰入超過額 38 16
(注)2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末における負債は53億51百万円となり、前連結会計年度末に比べ2億1百万円の増加となりました。2025/06/26 15:07
流動負債は39億94百万円となり、1億3百万円の増加となりました。その主な要因は、支払手形及び買掛金の増加18百万円、製品保証引当金の増加10百万円、未払法人税等の増加21百万円、その他の流動負債の増加1億15百万円、未払金の減少28百万円、賞与引当金の減少28百万円等であります。
固定負債は13億57百万円となり、97百万円の増加となりました。その主な要因は、その他の固定負債の増加1億30百万円、退職給付に係る負債の減少20百万円、繰延税金負債の減少13百万円等であります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- デリバティブ
時価法を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~50年2025/06/26 15:07