エスペック(6859)ののれんの推移 - 四半期
連結
- 2015年12月31日
- 7億2900万
- 2016年3月31日 -3.16%
- 7億600万
- 2016年6月30日 -8.92%
- 6億4300万
- 2016年9月30日 -10.89%
- 5億7300万
- 2016年12月31日 -4.36%
- 5億4800万
- 2017年3月31日 +12.04%
- 6億1400万
- 2017年6月30日 -6.35%
- 5億7500万
- 2017年9月30日 -3.13%
- 5億5700万
- 2017年12月31日 -2.15%
- 5億4500万
- 2018年3月31日 -2.75%
- 5億3000万
- 2018年6月30日 -9.06%
- 4億8200万
- 2018年9月30日 +0.62%
- 4億8500万
- 2018年12月31日 -0.62%
- 4億8200万
- 2019年3月31日 -5.6%
- 4億5500万
- 2019年6月30日 -6.37%
- 4億2600万
- 2019年9月30日 -3.52%
- 4億1100万
- 2019年12月31日 -2.43%
- 4億100万
- 2020年3月31日 -4.74%
- 3億8200万
- 2020年6月30日 -4.97%
- 3億6300万
- 2020年9月30日 -6.06%
- 3億4100万
- 2020年12月31日 -6.74%
- 3億1800万
- 2021年3月31日 +1.89%
- 3億2400万
- 2021年6月30日 -5.25%
- 3億700万
- 2021年9月30日 +137.13%
- 7億2800万
- 2021年12月31日 -2.75%
- 7億800万
- 2022年3月31日 -1.41%
- 6億9800万
- 2022年6月30日 +0.29%
- 7億
- 2022年9月30日 -2%
- 6億8600万
- 2022年12月31日 -8.16%
- 6億3000万
- 2023年3月31日 -4.6%
- 6億100万
- 2023年6月30日 -2%
- 5億8900万
- 2023年9月30日 +196.26%
- 17億4500万
- 2023年12月31日 -4.18%
- 16億7200万
- 2024年3月31日 -3.05%
- 16億2100万
- 2024年6月30日 -3.27%
- 15億6800万
- 2024年9月30日 -5.17%
- 14億8700万
- 2024年12月31日 -3.36%
- 14億3700万
- 2025年3月31日 -4.8%
- 13億6800万
- 2025年9月30日 -9.21%
- 12億4200万
- 2025年12月31日 -4.99%
- 11億8000万
- 2026年3月31日 -5.34%
- 11億1700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益又は損失は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2023/11/13 9:26
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
当第2四半期連結累計期間において、のれんの金額に重要な変動はありません。 - #2 企業結合等関係、四半期連結財務諸表(連結)
- アドバイザリー業務等に対する報酬・手数料等 129百万円2023/11/13 9:26
(7)発生したのれんの金額、発生原因、償却方法及び償却期間
①発生したのれんの金額 - #3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2023/11/13 9:26
(のれんの金額の重要な変動) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2) 財政状態の状況及びキャッシュ・フローの状況2023/11/13 9:26
当第2四半期連結会計期間末における総資産は74,041百万円で、前連結会計年度末と比べ6,864百万円の増加となりました。その主な要因は、短期借入金の増加などに伴う現金及び預金の増加3,251百万円、受注残高の増加に伴う原材料及び貯蔵品等の棚卸資産の増加2,362百万円、売上債権(受取手形、売掛金及び契約資産ならびに電子記録債権)の回収による減少2,343百万円、連結子会社による事業譲受に伴うのれんの計上等による増加1,143百万円、保有株式の時価上昇による投資有価証券の増加、繰延税金資産の増加等による投資その他の資産の増加1,096百万円、取得による土地の増加558百万円等などによるものであります。また、負債は24,535百万円で前連結会計年度末と比べ4,531百万円の増加となりました。その主な要因は、短期借入金の増加3,510百万円、事業譲受の取得対価を未払金に計上したことなどによる未払金等その他流動負債の増加1,990百万円、仕入債務(支払手形及び買掛金ならびに電子記録債務)の減少977百万円などによるものであります。純資産は49,505百万円で前連結会計年度末と比べ2,332百万円の増加となりました。その主な要因は、円安進行に伴う為替換算調整勘定の増加1,284百万円、当第2四半期連結累計期間において親会社株主に帰属する四半期純利益が1,653百万円計上された一方、配当金として993百万円利益処分されたこと等による利益剰余金の増加655百万円、その他有価証券評価差額金の増加386百万円などによるものであります。
当第2四半期連結累計期間におけるキャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。