エスペック（6859）ののれんの推移 - 四半期

【期間】

連結

2015年12月31日: 7億2900万
2016年3月31日 -3.16%: 7億600万
2016年6月30日 -8.92%: 6億4300万
2016年9月30日 -10.89%: 5億7300万
2016年12月31日 -4.36%: 5億4800万
2017年3月31日 +12.04%: 6億1400万
2017年6月30日 -6.35%: 5億7500万
2017年9月30日 -3.13%: 5億5700万
2017年12月31日 -2.15%: 5億4500万
2018年3月31日 -2.75%: 5億3000万
2018年6月30日 -9.06%: 4億8200万
2018年9月30日 +0.62%: 4億8500万
2018年12月31日 -0.62%: 4億8200万
2019年3月31日 -5.6%: 4億5500万
2019年6月30日 -6.37%: 4億2600万
2019年9月30日 -3.52%: 4億1100万
2019年12月31日 -2.43%: 4億100万
2020年3月31日 -4.74%: 3億8200万
2020年6月30日 -4.97%: 3億6300万
2020年9月30日 -6.06%: 3億4100万
2020年12月31日 -6.74%: 3億1800万
2021年3月31日 +1.89%: 3億2400万
2021年6月30日 -5.25%: 3億700万
2021年9月30日 +137.13%: 7億2800万
2021年12月31日 -2.75%: 7億800万
2022年3月31日 -1.41%: 6億9800万
2022年6月30日 +0.29%: 7億
2022年9月30日 -2%: 6億8600万
2022年12月31日 -8.16%: 6億3000万
2023年3月31日 -4.6%: 6億100万
2023年6月30日 -2%: 5億8900万
2023年9月30日 +196.26%: 17億4500万
2023年12月31日 -4.18%: 16億7200万
2024年3月31日 -3.05%: 16億2100万
2024年6月30日 -3.27%: 15億6800万
2024年9月30日 -5.17%: 14億8700万
2024年12月31日 -3.36%: 14億3700万
2025年3月31日 -4.8%: 13億6800万
2025年9月30日 -9.21%: 12億4200万
2025年12月31日 -4.99%: 11億8000万
2026年3月31日 -5.34%: 11億1700万

有報情報

#1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表（連結）

2.セグメント利益又は損失は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
当第3四半期連結累計期間において、のれんの金額に重要な変動はありません。

2024/02/14 9:06

#2 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記（連結）

当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりであります。

	前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年12月31日)	当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年12月31日)
減価償却費	1,024百万円	1,125百万円
のれんの償却額	93	136

2024/02/14 9:06

#3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報（連結）

2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(のれんの金額の重要な変動)

2024/02/14 9:06

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(2) 財政状態の状況
当第3四半期連結会計期間末における総資産は71,638百万円で、前連結会計年度末と比べ4,462百万円の増加となりました。その主な要因は、受注残高の増加に伴う仕掛品等の棚卸資産の増加3,893百万円、売上債権(受取手形、売掛金及び契約資産並びに電子記録債権)の回収による減少2,250百万円、保有株式の時価上昇による投資有価証券の増加や、繰延税金資産の増加等による投資その他の資産の増加1,152百万円、連結子会社による事業譲受に伴うのれんの計上等による増加1,070百万円、取得等による土地の増加537百万円等によるものであります。また、負債は22,144百万円で前連結会計年度末と比べ2,140百万円の増加となりました。その主な要因は、短期借入金の増加2,505百万円、仕入債務(支払手形及び買掛金並びに電子記録債務)の減少449百万円等によるものであります。純資産は49,494百万円で前連結会計年度末と比べ2,322百万円の増加となりました。その主な要因は、当第3四半期連結累計期間において親会社株主に帰属する四半期純利益が3,085百万円計上された一方、配当金として1,545百万円が利益処分されたこと等による利益剰余金の増加1,534百万円、円安進行に伴う為替換算調整勘定の増加685百万円等によるものであります。
(3) 優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題

2024/02/14 9:06