固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)

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#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

① リース資産の内容
有形固定資産
主として、レンズ生産設備であります。

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#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4)長期前払費用
定額法2016/03/30 11:11

#4 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2)有形固定資産
(単位:百万円)

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

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#6 業績等の概要

(1)業績
当連結会計年度における世界経済を概観しますと、米国経済は、雇用・所得環境の改善を背景とした個人消費の増加等が牽引し、緩やかな成長基調を維持しましたが、年末にかけて減速感が見られました。欧州経済は、失業率は高水準ながらも低下傾向となり、景況感も改善傾向となる等、緩やかな景気回復が継続いたしました。中国経済は、生産や固定資産及び不動産投資の低迷により、成長率は25年ぶりの低水準となり、金融市場にも混乱が見られる等、経済に対する不安が広がりました。
一方わが国経済は、雇用・所得環境の改善により個人消費が底堅く推移する等、全般的には緩やかな回復基調を維持しましたが、下期は新興国経済の減速等により徐々に企業収益の悪化が見られました。

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#7 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。

	前連結会計年度(平成26年12月31日)		当連結会計年度(平成27年12月31日)
流動資産-繰延税金資産	481百万円		656百万円
固定資産-繰延税金資産	474		435

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

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#8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度末における流動資産の残高は、449億20百万円となり、前連結会計年度末に比べ20億35百万円減少いたしました。これは主に、現金及び預金が17億23百万円、受取手形及び売掛金が28億48百万円減少した一方、製品が21億80百万円増加したことによるものであります。
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は、211億14百万円となり、前連結会計年度末に比べ18億35百万円減少いたしました。これは主に有形固定資産が16億5百万円減少したことによるものであります。

2016/03/30 11:11

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
……当社は、定率法によっておりますが、海外連結子会社は定額法によっております。なお、当社は、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～40年
機械装置 5～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産………所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リースのうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/03/30 11:11