有価証券報告書-第70期(2024/01/01-2024/12/31)
④ 指標と目標
人的資本に関するマテリアリティ対応計画の中の3つの具体的な取り組みについて、それぞれ以下の目標・指標を設定して推進しております。なお、各KPI項目は数値目標を達成することが目的ではなく、これらの指標をモニタリングすることにより、会社の制度や組織風土に関連する定性的な課題抽出を目的としております。それぞれの会社固有の課題についてグループ横断で現状や考え方などを共有し、検討する機会を設けることで、個別課題の発展的解消と、グループとしての共通した価値観の醸成にもつなげていくことを目的としております。その目的を踏まえ、以下、3つの項目の具体的な取り組みについて、説明いたします。
(安全で健康な職場環境の整備)
2022年に策定したグループ方針のもと、2024年は、グループ各社がそれぞれに把握している健康経営指標の課題解決のための具体施策を実行してまいりました、具体的には、健康診断受診率の向上に向けた受診施設の更新、食生活の改善のための研修や社食のメニュー更新、運動機会の拡大に向けた研修会やイベントの開催等、指標の達成に向けて各社積極的な活動を行いました。2025年度についても、KPIのモニタリングに加え、グループ各社がそれぞれに認識した健康課題解決のための具体施策を実行してまいります。また、自社製造拠点をもつテイボーについては、労働安全衛生指標のモニタリングも行ってまいります。
(グループを牽引する未来志向で優秀な人材を育てるための環境整備)
2024年は、人材育成に関わる定量目標として、グループ全従業員の1人あたり年間研修時間を平均22.8時間と定めました。各社ごとに必要な研修メニューの充実や、支援体制の整備を進めてまいりました。その結果、2024年度のグループ全体の平均は1人あたり16.4時間、72%の達成率となりました。達成率が芳しくなかった状況を踏まえ、2025年度は、1人あたり教育時間という定量目標に加え、教育と育成の関連性の見える化に取り組み、グループ各社に必要とされる人材育成のための質的アプローチを推進してまいります。
(多様な価値観の尊重と柔軟な働き方の推進)
2022年に多様な働き方モニタリング・グループ共通指標を設定いたしました。
具体的な項目と2024年度の実績は以下のとおりです。2025年度も、これらの指標のモニタリングを継続し、従業員一人ひとりが責任をもって自律的に業務に取り組むことができる開かれた職場環境を目指してまいります。また、人権研修を通じて多様な価値観が尊重される企業文化の醸成を進めてまいります。

(注)障がい者雇用率は内国法人で「障害者の雇用の促進に関する法律」の雇用義務のある会社を対象とし、算定は同法に基づき算出したものであります。特に個社名の記載のない項目は、連結グループの合算ベースで算出しております。
人的資本に関するマテリアリティ対応計画の中の3つの具体的な取り組みについて、それぞれ以下の目標・指標を設定して推進しております。なお、各KPI項目は数値目標を達成することが目的ではなく、これらの指標をモニタリングすることにより、会社の制度や組織風土に関連する定性的な課題抽出を目的としております。それぞれの会社固有の課題についてグループ横断で現状や考え方などを共有し、検討する機会を設けることで、個別課題の発展的解消と、グループとしての共通した価値観の醸成にもつなげていくことを目的としております。その目的を踏まえ、以下、3つの項目の具体的な取り組みについて、説明いたします。
(安全で健康な職場環境の整備)
2022年に策定したグループ方針のもと、2024年は、グループ各社がそれぞれに把握している健康経営指標の課題解決のための具体施策を実行してまいりました、具体的には、健康診断受診率の向上に向けた受診施設の更新、食生活の改善のための研修や社食のメニュー更新、運動機会の拡大に向けた研修会やイベントの開催等、指標の達成に向けて各社積極的な活動を行いました。2025年度についても、KPIのモニタリングに加え、グループ各社がそれぞれに認識した健康課題解決のための具体施策を実行してまいります。また、自社製造拠点をもつテイボーについては、労働安全衛生指標のモニタリングも行ってまいります。
(グループを牽引する未来志向で優秀な人材を育てるための環境整備)
2024年は、人材育成に関わる定量目標として、グループ全従業員の1人あたり年間研修時間を平均22.8時間と定めました。各社ごとに必要な研修メニューの充実や、支援体制の整備を進めてまいりました。その結果、2024年度のグループ全体の平均は1人あたり16.4時間、72%の達成率となりました。達成率が芳しくなかった状況を踏まえ、2025年度は、1人あたり教育時間という定量目標に加え、教育と育成の関連性の見える化に取り組み、グループ各社に必要とされる人材育成のための質的アプローチを推進してまいります。
(多様な価値観の尊重と柔軟な働き方の推進)
2022年に多様な働き方モニタリング・グループ共通指標を設定いたしました。
具体的な項目と2024年度の実績は以下のとおりです。2025年度も、これらの指標のモニタリングを継続し、従業員一人ひとりが責任をもって自律的に業務に取り組むことができる開かれた職場環境を目指してまいります。また、人権研修を通じて多様な価値観が尊重される企業文化の醸成を進めてまいります。

| 有給休暇取得率 | 71.0% |
| テレワーク実施率 | 85.5% |
| 育児休業取得率 | 56.0%/125.0%/72.7%(男性/女性/全従業員) |
| 育休平均取得日数 | 57.4日/143.8日/93.4日(男性/女性/全従業員) |
| 介護休業取得率 | 0.0% |
| 障がい者雇用率 | テイボー 3.0% AlphaTheta 1.7% |
| 定年再雇用率 | 100% |
(注)障がい者雇用率は内国法人で「障害者の雇用の促進に関する法律」の雇用義務のある会社を対象とし、算定は同法に基づき算出したものであります。特に個社名の記載のない項目は、連結グループの合算ベースで算出しております。