建物(純額)
個別
- 2021年12月31日
- 80億2802万
- 2022年12月31日 +14.5%
- 91億9228万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額は、報告セグメントに含まれない有価証券、投資等であります。2023/03/31 9:01
(3)その他の項目の減価償却費の調整額は、主に報告セグメントに属しない本社の建物の償却費であります。
(4)その他の項目の固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに属しない本社の建物の設備投資額であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下の通りであります。
(1)セグメント利益の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費及び試験研究費であります。
(2)セグメント資産の調整額は、報告セグメントに含まれない有価証券、投資等であります。
(3)その他の項目の減価償却費の調整額は、主に報告セグメントに属しない本社の建物の償却費であります。
(4)その他の項目の固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに属しない本社の建物の設備投資額であります。
2.セグメント利益は連結財務諸表の営業利益との調整を行っております。2023/03/31 9:01 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産2023/03/31 9:01
連結財務諸表提出会社は定率法、また在外連結子会社については所在地国の会計基準の規定に基づく定額法によっております。ただし、連結財務諸表提出会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産売却損の主な内容は次のとおりであります。2023/03/31 9:01
前連結会計年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日) 当連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 建物及び構築物 -千円 32,992千円 工具、器具及び備品 -千円 7,661千円 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の主な内容は次のとおりであります。2023/03/31 9:01
前連結会計年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日) 当連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 建物及び構築物 -千円 67,072千円 機械装置及び運搬具 -千円 1,211千円 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の主な内容は次のとおりであります。2023/03/31 9:01
前連結会計年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日) 当連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 建物及び構築物 179千円 550千円 機械装置及び運搬具 0千円 0千円 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。2023/03/31 9:01
建物 新工場「A1+」 1,888,720千円 構築物 新工場「A1+」外構工事 80,298千円 機械及び装置 本社工場の生産設備 1,274,748千円 工具、器具及び備品 生産用金型 13,788千円 〃 動画制作 11,633千円 ソフトウエア 新基幹システム 461,461千円 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ② 資産、負債及び純資産の状況2023/03/31 9:01
当連結会計年度末の総資産の残高は、102,154,460千円で、前連結会計年度末に比べ7,693,540千円増加いたしました。主な要因は、建物及び構築物が2,680,039千円及びのれんが2,587,780千円増加したこと等によるものです。
負債の残高は、11,131,804千円で、前連結会計年度末に比べ409,642千円減少いたしました。主な要因は、流動負債のその他が1,604,109千円減少した一方で買掛金が526,217千円増加したこと等によるものです。 - #9 設備投資等の概要
- 歯科事業、外科事業、機工事業2023/03/31 9:01
当連結会計年度の主な設備投資は、提出会社におきまして、生産効率及び生産能力拡大を目的として建物及び構築物に2,043,550千円、機械設備に1,274,748千円、金型や検査装置等に195,568千円の投資を実施しました。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産2023/03/31 9:01
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。