- 7717
- 2026/08/28
- 時価
- 561億円
- PER 予
- 17.59倍
- 2010年以降
- 赤字-125.14倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.42倍
- 2010年以降
- 0.44-8.39倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.43%
- ROE 予
- 8.06%
- ROA 予
- 4.18%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
のれん
連結
- 2017年3月31日
- 5200万
- 2018年3月31日 +59.62%
- 8300万
個別
- 2017年3月31日
- 5200万
- 2018年3月31日 -32.69%
- 3500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、FPD事業以外の重要なセグメントがないため、記載を省略しております。2018/06/27 14:26
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日) - #2 固定資産の減価償却の方法
- 特許権 8年間で均等償却2018/06/27 14:26
のれん 5年間で均等償却 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/27 14:26
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 税務上の売上高否認額 142 - のれん 2 - その他 31 91
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における流動資産は、前連結会計年度末に比べ171億8千1百万円増加し、631億1千2百万円となりました。これは主に、「現金及び預金」が58億7千万円、「仕掛品」が57億8千8百万円、「受取手形及び売掛金」が46億5千7百万円増加したことによります。2018/06/27 14:26
固定資産は、前連結会計年度末に比べ4千万円増加し、16億7千3百万円となりました。主な要因は、「建設仮勘定」が1億5千2百万円、「のれん」が3千1百万円増加し、「機械及び装置」が1億3千8百万円、「建物」が6千2百万円減少したことによります。
この結果、資産は、前連結会計年度末に比べ172億2千2百万円増加し、647億8千6百万円となりました。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
当社は、建物並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を、機械及び装置、工具、器具及び備品については定率法を採用しております。
(主な耐用年数)
建物 3年~40年
機械及び装置 5年~ 8年
工具、器具及び備品 2年~18年
ロ 無形固定資産
当社は定額法を採用しております。
また、特許権については8年間、のれんについては3年~5年間で均等償却をしております。2018/06/27 14:26