賞与
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 5014万
- 2009年3月31日 -56.93%
- 2159万
- 2010年3月31日 -54.3%
- 986万
- 2011年3月31日 +457.67%
- 5503万
- 2012年3月31日 +8.18%
- 5954万
- 2013年3月31日 -15.87%
- 5009万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- *2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2023/06/26 11:00
前事業年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) 貸倒引当金繰入額 91,720 千円 42,355 千円 賞与引当金繰入額 32,128 千円 43,240 千円 退職給付費用 12,703 千円 12,247 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2023/06/26 11:00 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2023/06/26 11:00
(注) 引当金の計上理由及び額の算定方法については、「注記事項」(重要な会計方針)に記載しております。科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 842,148 133,007 91,274 883,881 賞与引当金 79,714 107,501 79,714 107,501 製品保証引当金 123,547 79,884 123,547 79,884 - #4 役員報酬(連結)
- ①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項2023/06/26 11:00
当社は役員の報酬等の額の決定に関する基本方針を取締役会において決議しており、その内容は取締役の個人別の報酬等(業績連動報酬等及び非金銭報酬等のいずれでもないものに限る)は固定報酬(任期中に限る。毎月同額)及び賞与としております。それぞれの金額は、いずれも株主総会決議で定められた金額の範囲内において、取締役会が、事業への貢献度、役位、職責、在任年数を総合的に勘案し決定しております。また、非金銭報酬としての譲渡制限付株式報酬は、株式の直接保有を通じた株主の皆様との一層の価値共有を進めることを目的として、役職及び職責に応じて今後1年分につき定時株主総会後初めて開催する取締役会において決定しております。なお、固定報酬については、金額変更の必要がある場合は、取締役会において決議しております。
業務執行から独立した立場である社外取締役の報酬は、月額報酬のみとしております。 - #5 従業員の状況(連結)
- (注1) 従業員数は就業人員であります。2023/06/26 11:00
(注2) 平均年間給与には、賞与及び基準外賃金を含んでおります。
(3) 労働組合の状況 - #6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/26 11:00
(繰延税金負債)前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 棚卸資産評価損 127,124千円 211,687千円 賞与引当金 24,408千円 32,916千円 未払事業税 12,293千円 4,082千円
- #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/26 11:00
(繰延税金負債)前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 棚卸資産評価損 164,124千円 243,156千円 賞与引当金 26,577千円 35,099千円 未払事業税 12,293千円 4,082千円
- #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ②賞与引当金2023/06/26 11:00
当社及び一部連結子会社は、従業員の賞与の支給に備えるため、翌連結会計年度の支給見込額のうち、当連結会計年度の負担額を計上しております。
③製品保証引当金 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2) 賞与引当金2023/06/26 11:00
従業員の賞与の支給に備えるため、翌事業年度の支給見込額のうち、当事業年度の負担額を計上しております。
(3) 製品保証引当金