今日のような、急速な市場の変化や企業間競争が激化している環境下におきましては、研究開発部門と営業部門とが緊密な連携をとり、迅速な経営判断を行っていくことが不可欠であります。当社グループでは、各部門が連携した研究開発体制を構築しており、グループ全体で19名(従業員の11.2%)のスタッフが研究開発に携わっております。
現在、将来の成長を担う新規事業を創出することを目的として、市場のニーズに的確に対応した新たな高付加価値製品を作り出すための研究開発に日々取組んでおります。
当連結会計年度における研究開発費の総額は208,015千円(前年同期比44.2%増)であります。
セグメント別の主な研究内容及び研究開発費は以下のとおりであります。
(1)精密貼合及び高機能複合材部門
「精密貼合技術」に関する研究
新規の機能性材料、異種材料の接合、曲面への対応等、市場の新たなニーズに対応すべく、精密貼合技術の高度化に取組んでまいりました。4K液晶、有機EL、マイクロLED等、新規の高精細ディスプレイに求められる高精度な位置合わせや、自動車や航空機、船舶、医療等に求められる高い信頼性を満足すべく、新規の設備、条件、材料の検討を日々行っております。
今後も、量産稼働に伴い得られた情報をもとに調整や改造を行い、次の技術へ繋げてまいります。
当部門に係る研究開発費は183,016千円であります。
(2)環境ビジネス部門
「クリーンエネルギー」に関する研究
太陽光発電システムの応用性拡大や発電効率向上を目的として、太陽光発電モジュールの材料の組合せや形状の変更、新しい素材の開発等、太陽光発電に関する様々な研究に取組んでおります。
当連結会計年度におきましては、新規のセル配列方式、シースルータイプの試作、量産検討を行いました。
今後も、量産稼働に伴い得られた情報をもとに調整や改造を行い、次の技術へ繋げてまいります。
当部門に係る研究開発費は24,999千円であります。