(収益認識関係)
(1)顧客との契約から生じる収益を分解した情報
1 種類別の内訳
当連結会計年度 (自 2021年7月1日 至 2022年6月30日)
(単位:百万円)

	報告セグメント
	メディカル事業	デバイス事業	計
循環器	50,772	―	50,772
非循環器	11,784	―	11,784
OEM	5,788	―	5,788
医療部材	―	5,013	5,013
産業部材	―	4,389	4,389
合計	68,345	9,403	77,748

2 地域別の内訳
当連結会計年度 (自 2021年7月1日 至 2022年6月30日)
(単位:百万円)

	報告セグメント
	メディカル事業	デバイス事業	計
日本	14,554	3,044	17,599
北米	14,035	2,969	17,004
欧州	16,441	464	16,905
中国	14,951	299	15,251
その他	8,362	2,626	10,988
合計	68,345	9,403	77,748

(2) 顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報
収益を理解するための基礎となる情報は、「(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)4.会計方針に関する事項(5)重要な収益及び費用の計上基準」に記載の通りであります。
(3) 顧客との契約に基づく履行義務の充足と当該契約から生じるキャッシュ・フローとの関係並びに当連結会計年
度末において存在する顧客との契約から翌連結会計年度以降に認識すると見込まれる収益の金額及び時期に関
する情報
1 契約負債の残高等
(単位:百万円)

	当連結会計年度
契約負債(期首残高)	282
契約負債(期末残高)	2,541

契約負債は、顧客からの前受金に関連するものであります。契約負債は、収益の認識に伴い取り崩されます。
当連結会計年度に認識された収益の額のうち期首現在の契約負債残高に含まれていた額は、282百万円であります。また、当連結会計年度において、契約負債が2,259百万円増加した理由は、前受金の増加によるものであります。
2 残存履行義務に配分した取引価格
当社グループにおいては、当初の予想契約期間が1年を超える重要な取引がないため、実務上の便法を適用し、残存履行義務に関する情報の記載を省略しております。また、顧客との契約から生じる対価の中に、取引価格に含まれていない重要な金額はありません。