6266 タツモ

6266
2026/10/08
時価
652億円
PER 予
25.48倍
2009年以降
赤字-27.96倍
(2009-2025年)
PBR
2.41倍
2009年以降
0.18-4.73倍
(2009-2025年)
配当 予
0.77%
ROE 予
9.47%
ROA 予
5.15%
資料
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タツモ(6266)の研究開発費の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年12月31日
3億3583万
2009年12月31日 +3.16%
3億4645万
2010年12月31日 +3.36%
3億5809万
2011年12月31日 -19.62%
2億8784万
2012年12月31日 -6.48%
2億6917万
2013年6月30日 -63.35%
9866万
2013年12月31日 +175.67%
2億7197万
2014年6月30日 -66.77%
9037万
2014年12月31日 +121.68%
2億33万
2015年6月30日 -59.1%
8193万
2015年12月31日 +167.93%
2億1953万
2016年6月30日 -18.55%
1億7881万
2016年12月31日 +95.77%
3億5007万
2017年6月30日 -58.61%
1億4488万
2017年12月31日 +108.5%
3億208万
2018年6月30日 -32.76%
2億310万
2018年12月31日 +149.14%
5億602万
2019年6月30日 -63.11%
1億8668万
2019年12月31日 +89.39%
3億5356万
2020年6月30日 -58.02%
1億4843万
2020年12月31日 +153.44%
3億7619万
2021年6月30日 -45.34%
2億564万
2021年12月31日 +81.99%
3億7424万
2022年6月30日 -43.44%
2億1166万
2022年12月31日 +73.69%
3億6763万
2023年6月30日 -37.82%
2億2858万
2023年12月31日 +90.37%
4億3516万
2024年6月30日 -27.11%
3億1720万
2024年12月31日 +120.46%
6億9932万
2025年6月30日 -65.67%
2億4006万
2025年12月31日 +205.16%
7億3257万
2026年6月30日 -26.12%
5億4119万

個別

2008年12月31日
3億3583万
2009年12月31日 +3.16%
3億4645万
2010年12月31日 +3.36%
3億5809万
2011年12月31日 -19.62%
2億8784万
2012年12月31日 -6.48%
2億6917万
2013年12月31日 -28.29%
1億9302万
2014年12月31日 -36.04%
1億2345万
2015年12月31日 +33.03%
1億6422万
2016年12月31日 +58.58%
2億6043万
2017年12月31日 -12.85%
2億2698万
2018年12月31日 +89.65%
4億3045万
2019年12月31日 -44.12%
2億4053万
2020年12月31日 +44.58%
3億4777万
2021年12月31日 -0.3%
3億4671万
2022年12月31日 +2.63%
3億5583万
2023年12月31日 +18.45%
4億2149万
2024年12月31日 +57.76%
6億6494万
2025年12月31日 -7.67%
6億1396万

有報情報

#1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
※1 研究開発費の総額
一般管理費に含まれる研究開発費
2026/03/23 15:40
#2 主要な販売費及び一般管理費
販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
支払報酬124,904148,197
研究開発費664,940613,960
貸倒引当金繰入94,775△2,212
2026/03/23 15:40
#3 研究開発活動
半導体事業・液晶から培ったコア技術をベースに、製造装置の開発を今後も継続してまいります。
なお、当連結会計年度の研究開発費は、プロセス機器事業の装置の開発を中心に732百万円となっております。
2026/03/23 15:40
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2024年12月31日)当事業年度(2025年12月31日)
繰延税金資産
研究開発費199,340千円249,107千円
棚卸資産195,892361,851
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/03/23 15:40
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2024年12月31日)当連結会計年度(2025年12月31日)
繰延税金資産
研究開発費199,340千円249,107千円
棚卸資産367,937474,397
(注)1.評価性引当額が当連結会計年度で141,055千円増加しております。この増加の主な内容は、子会社における繰越欠損金の増加に伴う評価性引当額の増加であります。
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
2026/03/23 15:40

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