7951 ヤマハ

時価

6510億円

PER 予

16.97倍

2010年以降

赤字-50.31倍
（2010-2024年）

1.13倍

2010年以降

0.56-3.39倍
（2010-2024年）

2.13%

ROE 予

6.66%

ROA 予

5.1%

平均臨時雇用人員 - 音響機器、確定拠出年金移行に伴う未払金の増減額（△は減少）、持分法適用会社に対する持分相当額

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	平均臨時雇用人員 - 音響機器		確定拠出年金移行に伴う未払金の増減額（△は減少）		持分法適用会社に対する持分相当額
2011/03	-		-		0
2012/03	-		-		0
2013/03	-		-		0
2014/03	-		-		-5百万
2015/03	-		-		26百万	黒転
2016/03	-		-		-31百万	赤転
2017/03	-		72.4億		9百万	黒転
2018/03	-		-12.4億	赤転	15百万	+66.7%
2019/03	-		-15.6億	赤拡	-14百万	赤転
2020/03	1,630		-		-
2021/03	1,700	+4.29%	-		-
2022/03	1,521	-10.53%	-		-
2023/03	1,296	-14.79%	-		-

2011年3月

平均臨時雇用人員 - 音響機器: -
確定拠出年金移行に伴う未払金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 0

2012年3月

平均臨時雇用人員 - 音響機器: -
確定拠出年金移行に伴う未払金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 0

2013年3月

平均臨時雇用人員 - 音響機器: -
確定拠出年金移行に伴う未払金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 0

2014年3月

平均臨時雇用人員 - 音響機器: -
確定拠出年金移行に伴う未払金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -500万

2015年3月

平均臨時雇用人員 - 音響機器: -
確定拠出年金移行に伴う未払金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 2600万

2016年3月

平均臨時雇用人員 - 音響機器: -
確定拠出年金移行に伴う未払金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -3100万

2017年3月

平均臨時雇用人員 - 音響機器: -
確定拠出年金移行に伴う未払金の増減額（△は減少）: 72億4100万
持分法適用会社に対する持分相当額: 900万

2018年3月

平均臨時雇用人員 - 音響機器: -
確定拠出年金移行に伴う未払金の増減額（△は減少）: -12億3500万
持分法適用会社に対する持分相当額: 1500万

2019年3月

平均臨時雇用人員 - 音響機器: -
確定拠出年金移行に伴う未払金の増減額（△は減少）: -15億5800万
持分法適用会社に対する持分相当額: -1400万

2020年3月

平均臨時雇用人員 - 音響機器: 1,630
確定拠出年金移行に伴う未払金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2021年3月

平均臨時雇用人員 - 音響機器: 1,700
確定拠出年金移行に伴う未払金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2022年3月

平均臨時雇用人員 - 音響機器: 1,521
確定拠出年金移行に伴う未払金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2023年3月

平均臨時雇用人員 - 音響機器: 1,296
確定拠出年金移行に伴う未払金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -