7951 ヤマハ

時価

6958億円

PER 予

18.14倍

2010年以降

赤字-50.31倍
（2010-2024年）

1.21倍

2010年以降

0.56-3.39倍
（2010-2024年）

1.99%

ROE 予

6.66%

ROA 予

5.1%

構造改革費用、関係会社清算損、土地再評価差額金他1件

【期間】

通期

年度	構造改革費用		関係会社清算損		土地再評価差額金		広告宣伝費及び販売促進費（IFRS）
2007/03	-		-		181億		-
2008/03	-		-		149億	-18%	-
2009/03	48.6億		-		188億	+26.3%	-
2010/03	-		12百万		162億	-13.7%	-
2011/03	-		-		155億	-4%	-
2012/03	-		5百万	-58.3%	173億	+11.3%	-
2013/03	-		-		172億	-0.7%	-
2014/03	-		-		171億	-0.3%	-
2015/03	-		-		181億	+5.5%	-
2016/03	-		-		167億	-7.4%	-
2017/03	-		-		161億	-3.9%	-
2018/03	-		-		161億	±0%	-
2019/03	-		-		204億	+26.6%	192億
2020/03	-		-		204億	-0.1%	172億	-10.5%
2021/03	-		-		195億	-4.1%	109億	-36.7%
2022/03	-		-		195億	±0%	115億	+5.3%
2023/03	-		-		193億	-1.4%	137億	+19.4%

2007年3月

構造改革費用: -
関係会社清算損: -
土地再評価差額金: 181億1600万
広告宣伝費及び販売促進費（IFRS）: -

2008年3月

構造改革費用: -
関係会社清算損: -
土地再評価差額金: 148億6100万
広告宣伝費及び販売促進費（IFRS）: -

2009年3月

構造改革費用: 48億6300万
関係会社清算損: -
土地再評価差額金: 187億6900万
広告宣伝費及び販売促進費（IFRS）: -

2010年3月

構造改革費用: -
関係会社清算損: 1200万
土地再評価差額金: 162億100万
広告宣伝費及び販売促進費（IFRS）: -

2011年3月

構造改革費用: -
関係会社清算損: -
土地再評価差額金: 155億4900万
広告宣伝費及び販売促進費（IFRS）: -

2012年3月

構造改革費用: -
関係会社清算損: 500万
土地再評価差額金: 173億400万
広告宣伝費及び販売促進費（IFRS）: -

2013年3月

構造改革費用: -
関係会社清算損: -
土地再評価差額金: 171億8400万
広告宣伝費及び販売促進費（IFRS）: -

2014年3月

構造改革費用: -
関係会社清算損: -
土地再評価差額金: 171億3900万
広告宣伝費及び販売促進費（IFRS）: -

2015年3月

構造改革費用: -
関係会社清算損: -
土地再評価差額金: 180億8500万
広告宣伝費及び販売促進費（IFRS）: -

2016年3月

構造改革費用: -
関係会社清算損: -
土地再評価差額金: 167億4300万
広告宣伝費及び販売促進費（IFRS）: -

2017年3月

構造改革費用: -
関係会社清算損: -
土地再評価差額金: 160億9500万
広告宣伝費及び販売促進費（IFRS）: -

2018年3月

構造改革費用: -
関係会社清算損: -
土地再評価差額金: 160億9500万
広告宣伝費及び販売促進費（IFRS）: -

2019年3月

構造改革費用: -
関係会社清算損: -
土地再評価差額金: 203億7900万
広告宣伝費及び販売促進費（IFRS）: 192億4100万

2020年3月

構造改革費用: -
関係会社清算損: -
土地再評価差額金: 203億6200万
広告宣伝費及び販売促進費（IFRS）: 172億2600万

2021年3月

構造改革費用: -
関係会社清算損: -
土地再評価差額金: 195億3700万
広告宣伝費及び販売促進費（IFRS）: 109億1000万

2022年3月

構造改革費用: -
関係会社清算損: -
土地再評価差額金: 195億3700万
広告宣伝費及び販売促進費（IFRS）: 114億9000万

2023年3月

構造改革費用: -
関係会社清算損: -
土地再評価差額金: 192億7000万
広告宣伝費及び販売促進費（IFRS）: 137億2100万