7951 ヤマハ

時価

6684億円

PER 予

17.43倍

2010年以降

赤字-50.31倍
（2010-2024年）

1.16倍

2010年以降

0.56-3.39倍
（2010-2024年）

2.07%

ROE 予

6.66%

ROA 予

5.1%

償却原価で測定する金融資産、売上高 - 電子部品、持分法の適用範囲の変動他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	償却原価で測定する金融資産		売上高 - 電子部品		持分法の適用範囲の変動		建物及び構築物
2013/03	-		157億		-		-
2014/03	-		194億	+23.6%	482百万		-
2015/03	-		140億	-28.2%	-		-
2016/03	-		136億	-2.5%	-		-
2018/03	-		-		-		-717億
2019/03	8.6億		-		-		-733億	赤拡
2020/03	8.11億	-5.7%	-		-		-740億	赤拡
2021/03	6.72億	-17.1%	-		-		-786億	赤拡
2022/03	8.26億	+22.9%	-		-		-834億	赤拡
2023/03	11億	+33.5%	-		-		-866億	赤拡

2013年3月

償却原価で測定する金融資産: -
売上高 - 電子部品: 157億3600万
持分法の適用範囲の変動: -
建物及び構築物: -

2014年3月

償却原価で測定する金融資産: -
売上高 - 電子部品: 194億4800万
持分法の適用範囲の変動: 4億8200万
建物及び構築物: -

2015年3月

償却原価で測定する金融資産: -
売上高 - 電子部品: 139億6200万
持分法の適用範囲の変動: -
建物及び構築物: -

2016年3月

償却原価で測定する金融資産: -
売上高 - 電子部品: 136億1300万
持分法の適用範囲の変動: -
建物及び構築物: -

2018年3月

償却原価で測定する金融資産: -
売上高 - 電子部品: -
持分法の適用範囲の変動: -
建物及び構築物: -716億8400万

2019年3月

償却原価で測定する金融資産: 8億6000万
売上高 - 電子部品: -
持分法の適用範囲の変動: -
建物及び構築物: -732億7700万

2020年3月

償却原価で測定する金融資産: 8億1100万
売上高 - 電子部品: -
持分法の適用範囲の変動: -
建物及び構築物: -740億4200万

2021年3月

償却原価で測定する金融資産: 6億7200万
売上高 - 電子部品: -
持分法の適用範囲の変動: -
建物及び構築物: -785億8700万

2022年3月

償却原価で測定する金融資産: 8億2600万
売上高 - 電子部品: -
持分法の適用範囲の変動: -
建物及び構築物: -833億7200万

2023年3月

償却原価で測定する金融資産: 11億300万
売上高 - 電子部品: -
持分法の適用範囲の変動: -
建物及び構築物: -866億1600万