ヤマハ（7951）の無形固定資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 24億7100万
- 2009年3月31日 +45.53%
- 35億9600万
- 2010年3月31日 -10.93%
- 32億300万
- 2011年3月31日 -10.8%
- 28億5700万
- 2012年3月31日 -6.02%
- 26億8500万
- 2013年3月31日 +20.07%
- 32億2400万
- 2014年3月31日 +2.57%
- 33億700万
- 2015年3月31日 +372.79%
- 156億3500万
- 2016年3月31日 -64.44%
- 55億6000万
- 2017年3月31日 -42.54%
- 31億9500万
- 2018年3月31日 +93.02%
- 61億6700万
- 2019年3月31日 +18.39%
- 73億100万
個別
- 2008年3月31日
- 7500万
- 2009年3月31日 -4%
- 7200万
- 2010年3月31日 -56.94%
- 3100万
- 2011年3月31日 ±0%
- 3100万
- 2012年3月31日 ±0%
- 3100万
- 2013年3月31日 ±0%
- 3100万
- 2014年3月31日 ±0%
- 3100万
- 2015年3月31日 -100%
- 0
- 2016年3月31日
- 0
- 2017年3月31日
- 0
- 2018年3月31日
- 0
- 2019年3月31日
- 0
- 2020年3月31日
- 8300万
- 2021年3月31日 +581.93%
- 5億6600万
- 2022年3月31日 +69.43%
- 9億5900万
- 2023年3月31日 +29.3%
- 12億4000万
- 2024年3月31日 -7.26%
- 11億5000万
- 2025年3月31日 -13.48%
- 9億9500万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 31～50年
(附属設備は主に15年)
構築物 10～30年
機械及び装置 4～9年
工具、器具及び備品 5～6年
(金型は主に2年)2025/06/23 15:36
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
