7951 ヤマハ

時価

6684億円

PER 予

17.43倍

2010年以降

赤字-50.31倍
（2010-2024年）

1.16倍

2010年以降

0.56-3.39倍
（2010-2024年）

2.07%

ROE 予

6.66%

ROA 予

5.1%

退職給付に係る資産、償却原価で測定する金融資産、税率変更に伴う圧縮記帳積立金の増加他1件

【期間】

通期

年度	退職給付に係る資産		償却原価で測定する金融資産		税率変更に伴う圧縮記帳積立金の増加		従業員給付費用
2012/03	-		-		124百万		-
2014/03	4百万		-		-		-
2015/03	74百万	大幅増	-		-		-
2016/03	6百万	-91.9%	-		-		-
2017/03	254百万	大幅増	-		-		-
2018/03	276百万	+8.7%	-		-		-
2019/03	394百万	+42.8%	8.6億		-		557億
2020/03	-		8.11億	-5.7%	-		550億	-1.3%
2021/03	-		6.72億	-17.1%	-		525億	-4.6%
2022/03	-		8.26億	+22.9%	-		540億	+2.9%
2023/03	-		11億	+33.5%	-		581億	+7.7%

2012年3月

退職給付に係る資産: -
償却原価で測定する金融資産: -
税率変更に伴う圧縮記帳積立金の増加: 1億2400万
従業員給付費用: -

2014年3月

退職給付に係る資産: 400万
償却原価で測定する金融資産: -
税率変更に伴う圧縮記帳積立金の増加: -
従業員給付費用: -

2015年3月

退職給付に係る資産: 7400万
償却原価で測定する金融資産: -
税率変更に伴う圧縮記帳積立金の増加: -
従業員給付費用: -

2016年3月

退職給付に係る資産: 600万
償却原価で測定する金融資産: -
税率変更に伴う圧縮記帳積立金の増加: -
従業員給付費用: -

2017年3月

退職給付に係る資産: 2億5400万
償却原価で測定する金融資産: -
税率変更に伴う圧縮記帳積立金の増加: -
従業員給付費用: -

2018年3月

退職給付に係る資産: 2億7600万
償却原価で測定する金融資産: -
税率変更に伴う圧縮記帳積立金の増加: -
従業員給付費用: -

2019年3月

退職給付に係る資産: 3億9400万
償却原価で測定する金融資産: 8億6000万
税率変更に伴う圧縮記帳積立金の増加: -
従業員給付費用: 557億2800万

2020年3月

退職給付に係る資産: -
償却原価で測定する金融資産: 8億1100万
税率変更に伴う圧縮記帳積立金の増加: -
従業員給付費用: 550億100万

2021年3月

退職給付に係る資産: -
償却原価で測定する金融資産: 6億7200万
税率変更に伴う圧縮記帳積立金の増加: -
従業員給付費用: 524億5800万

2022年3月

退職給付に係る資産: -
償却原価で測定する金融資産: 8億2600万
税率変更に伴う圧縮記帳積立金の増加: -
従業員給付費用: 539億7600万

2023年3月

退職給付に係る資産: -
償却原価で測定する金融資産: 11億300万
税率変更に伴う圧縮記帳積立金の増加: -
従業員給付費用: 581億4000万