7951 ヤマハ

時価

6920億円

PER 予

18.04倍

2010年以降

赤字-50.31倍
（2010-2024年）

1.2倍

2010年以降

0.56-3.39倍
（2010-2024年）

2%

ROE 予

6.66%

ROA 予

5.1%

その他の資本の構成要素（IFRS）、持分法の適用範囲の変動、土地再評価差額金の取崩他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他の資本の構成要素（IFRS）	持分法の適用範囲の変動	土地再評価差額金の取崩	売上総利益	従業員給付費用	営業債務及びその他の債務の増減額（△は減少）
2008/03	-	-602億	-21.4億	2051億	-	-
2009/03	-	-	-39.1億赤拡	1689億 -17.6%	-	-
2010/03	-	0.06億黒転	1.85億黒転	1464億 -13.3%	-	-
2011/03	-	-	6.52億 +252.4%	1366億 -6.7%	-	-
2012/03	-	-	0.47億 -92.8%	1250億 -8.5%	-	-
2013/03	-	-	1.2億 +155.3%	1287億 +3%	-	-
2014/03	-	-	-	1480億 +15%	-	-
2015/03	-	-	-	1618億 +9.3%	-	-
2016/03	-	-	-	1731億 +7%	-	-
2017/03	-	-	-	1658億 -4.2%	-	-
2018/03	829億	-	-	1745億 +5.3%	-	-
2019/03	568億 -31.5%	-	-	1821億 +4.4%	557億	-13.9億
2020/03	238億 -58.1%	-	-	515億 -71.7%	550億 -1.3%	-48.9億赤拡
2021/03	732億 +207.5%	-	-	413億 -19.8%	525億 -4.6%	30.8億黒転
2022/03	597億 -18.3%	-	-	446億 +8%	540億 +2.9%	39.5億 +28.2%
2023/03	771億 +29.1%	-	-	552億 +24%	581億 +7.7%	-44.8億赤転
2024/03	1184億 +53.4%	-	-	-	-	-28.3億赤縮

2008年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -602億3200万
土地再評価差額金の取崩: -21億3700万
売上総利益: 2050億6700万
従業員給付費用: -
営業債務及びその他の債務の増減額（△は減少）: -

2009年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地再評価差額金の取崩: -39億700万
売上総利益: 1689億200万
従業員給付費用: -
営業債務及びその他の債務の増減額（△は減少）: -

2010年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: 600万
土地再評価差額金の取崩: 1億8500万
売上総利益: 1464億3100万
従業員給付費用: -
営業債務及びその他の債務の増減額（△は減少）: -

2011年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地再評価差額金の取崩: 6億5200万
売上総利益: 1365億5300万
従業員給付費用: -
営業債務及びその他の債務の増減額（△は減少）: -

2012年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地再評価差額金の取崩: 4700万
売上総利益: 1249億5700万
従業員給付費用: -
営業債務及びその他の債務の増減額（△は減少）: -

2013年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地再評価差額金の取崩: 1億2000万
売上総利益: 1286億8000万
従業員給付費用: -
営業債務及びその他の債務の増減額（△は減少）: -

2014年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地再評価差額金の取崩: -
売上総利益: 1479億9400万
従業員給付費用: -
営業債務及びその他の債務の増減額（△は減少）: -

2015年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地再評価差額金の取崩: -
売上総利益: 1618億2000万
従業員給付費用: -
営業債務及びその他の債務の増減額（△は減少）: -

2016年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地再評価差額金の取崩: -
売上総利益: 1730億7000万
従業員給付費用: -
営業債務及びその他の債務の増減額（△は減少）: -

2017年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地再評価差額金の取崩: -
売上総利益: 1657億9600万
従業員給付費用: -
営業債務及びその他の債務の増減額（△は減少）: -

2018年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: 829億300万
持分法の適用範囲の変動: -
土地再評価差額金の取崩: -
売上総利益: 1745億100万
従業員給付費用: -
営業債務及びその他の債務の増減額（△は減少）: -

2019年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: 568億2000万
持分法の適用範囲の変動: -
土地再評価差額金の取崩: -
売上総利益: 1821億2400万
従業員給付費用: 557億2800万
営業債務及びその他の債務の増減額（△は減少）: -13億9200万

2020年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: 237億8900万
持分法の適用範囲の変動: -
土地再評価差額金の取崩: -
売上総利益: 514億6000万
従業員給付費用: 550億100万
営業債務及びその他の債務の増減額（△は減少）: -48億8700万

2021年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: 731億5600万
持分法の適用範囲の変動: -
土地再評価差額金の取崩: -
売上総利益: 412億5400万
従業員給付費用: 524億5800万
営業債務及びその他の債務の増減額（△は減少）: 30億8100万

2022年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: 597億4600万
持分法の適用範囲の変動: -
土地再評価差額金の取崩: -
売上総利益: 445億6700万
従業員給付費用: 539億7600万
営業債務及びその他の債務の増減額（△は減少）: 39億5000万

2023年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: 771億4800万
持分法の適用範囲の変動: -
土地再評価差額金の取崩: -
売上総利益: 552億4900万
従業員給付費用: 581億4000万
営業債務及びその他の債務の増減額（△は減少）: -44億7600万

2024年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: 1183億5200万
持分法の適用範囲の変動: -
土地再評価差額金の取崩: -
売上総利益: -
従業員給付費用: -
営業債務及びその他の債務の増減額（△は減少）: -28億2700万