ヤマハ（7951）の研究開発費 - 音響機器の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2019年3月31日
- 111億2700万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- ・バリューチェーン上流における木材調達プロセス2025/06/23 15:36
・直接操業としての楽器・音響機器の製造プロセス
の2つです。 - #2 事業の内容
- 2025/06/23 15:36
事業の系統図及び各事業に携わる主要な関係会社の名称は以下のとおりであります。事業 主要製品及びサービス 概要 音響機器 ホームオーディオ機器 イヤホン・ヘッドホンから、サウンドバー、そして本格的なホームシアターやHiFiオーディオまで、多彩な音楽の楽しみ方を提案しています。音楽の感動を知り尽くしたヤマハが、目の前でアーティストが演奏しているかのような本物の音体験―True Sound-を届けます。 音楽制作・配信機器 ソフトウェア技術とシームレスに融合した音楽制作機器は、音楽をつくる楽しみを身近にし、より表現力豊かな音楽制作を可能にしています。また、直感的な操作と独自の音声処理を備えた配信機器は、配信者と視聴者双方に没入感の高い音楽・ゲーム体験を提供します。 ネットワーク機器 業種を問わず、中小規模の企業拠点や店舗などに広く採用されており、ルーターやスイッチ、無線LANアクセスポイント、セキュリティ機器などで安定したネットワークを提供しています。 その他 部品・装置事業 電子デバイス 電子楽器や音響機器の開発で培った技術力をベースに、自動車ごとのコンセプトにふさわしい音響空間をつくり出す車載オーディオ製品を提案しています。 自動車用内装部品 木材加工や塗装の技術、デザイン力などを生かし、上質で快適な空間を演出する自動車内装用意匠パネル製品を提供しています。 FA機器 ヤマハの生産技術とシステムエンジニアリングで差別化を図り、信頼性の高い機器を製造しています。
- #3 企業結合等関係、財務諸表（連結）
- 被結合企業の名称 株式会社ヤマハミュージックマニュファクチュアリング2025/06/23 15:36
事業の内容 日本国内における楽器、音響機器の製造
(2)企業結合日 - #4 従業員の状況（連結）
- (2025年3月31日現在)2025/06/23 15:36
(注) 1 従業員数は就業人員数であります。セグメントの名称 従業員数(名) 楽器 13,622 (4,405) 音響機器 4,286 (1,039) その他 1,041 (260)
2 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。 - #5 株式の保有状況（連結）
- 特定投資株式2025/06/23 15:36
(注) 1 「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 34,482 66,802 AudinateGroup Limited 6,289,308 6,289,308 音響機器事業における安定的な取引関係を維持継続するため 無 3,670 12,986
2 開示対象となる上場株式が60銘柄に満たないため、保有している全ての上場銘柄を記載しております。 - #6 注記事項－その他の収益及びその他の費用、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ③ 販売、音楽教室の事業用の固定資産の減損2025/06/23 15:36
楽器事業セグメントの中国、楽器事業及び音響機器事業セグメントのシンガポールにおいて、△1,104百万円の減損損失を認識し、「その他の費用」に計上しております。
減損損失の内容は、次のとおりであります。 - #7 注記事項－セグメント情報、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、当社の取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2025/06/23 15:36
当社グループは、経済的特徴及び製品・サービス内容の類似性に基づき、「楽器」及び「音響機器」の2つを報告セグメントとしており、それ以外の事業は、「その他」に含めております。
楽器事業は、ピアノ、電子楽器、管弦打楽器等の製造販売等を行っております。音響機器事業は、オーディオ機器、業務用音響機器、情報通信機器(ICT機器)等の製造販売を行っております。その他には、電子デバイス事業、自動車用内装部品事業、FA機器事業、ゴルフ用品事業、リゾート事業等を含んでおります。 - #8 注記事項－報告企業、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 告企業2025/06/23 15:36
ヤマハ株式会社(以下、当社)は日本に所在する株式会社であり、東京証券取引所に株式を上場しております。登記上の本社の住所は静岡県浜松市中央区中沢町10番1号であります。当社の連結財務諸表は、2025年3月31日を期末日とし、当社及びその子会社(以下、当社グループ)から構成されております。当社グループは楽器事業、音響機器事業及びその他の事業を営んでおります。 - #9 注記事項－売上収益、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (1) 収益の分解2025/06/23 15:36
当社グループは、経済的特徴及び製品・サービスの類似性に基づき、「楽器」及び「音響機器」の2つの事業を報告セグメントとして分解しており、それ以外の事業は、「その他」に含めております。また、地域別の収益は、顧客の所在地別に分解しております。分解した売上収益とセグメント売上収益との関連は、次のとおりであります。
各事業に含まれる製品等については、「5.セグメント情報」を参照してください。 - #10 注記事項－研究開発費、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 26.研究開発費2025/06/23 15:36
連結損益計算書の売上原価、販売費及び一般管理費に含まれる研究開発費の金額は、次のとおりであります。
(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 研究開発費 △26,903 △26,977 - #11 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ステップ5:履行義務の充足時に又は充足するにつれて収益を認識する2025/06/23 15:36
当社グループは、楽器、音響機器及びその他製品の製造販売を主な事業としております。これらの製品の販売については、原則として、製品の引渡時点において顧客が当該製品に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断していることから、主として当該製品の引渡時点で収益を認識しております。
収益は、顧客との契約において約束された対価から、値引、リベート及び返品を控除した金額で測定しております。 - #12 研究開発活動
- 2025/06/23 15:36
当社グループの研究開発体制は、楽器事業については当社楽器・音響事業本部、及びYamaha Guitar Group,Inc.の開発担当部門、音響機器事業については当社楽器・音響事業本部、NEXO S.A.、Steinberg Media Technologies GmbHの開発担当部門、その他の事業については当社電子デバイス事業部、ゴルフHS事業推進部及びヤマハファインテック株式会社の開発担当部門、全社横断のR&Dについては当社研究開発統括部が担う形で構成しております。
各セグメントにおける研究開発費の金額は以下の通りであります。
当社グループの当連結会計年度末における特許及び実用新案の合計所有件数は2,012件であります。セグメントの名称 研究開発費(百万円) 楽器 11,793 音響機器 10,818 その他 4,365 合計 26,977 - #13 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度の設備投資額は、前期の271億18百万円から71億59百万円(26.4%)減少し、199億59百万円となりました。新オフィスの建設、設備の更新改修を中心として減価償却費(143億10百万円)を超える設備投資を行いました。2025/06/23 15:36
研究開発費は、前期の269億3百万円から74百万円(0.3%)増加し、269億77百万円となりました。売上収益研究開発費比率は前期から変わらず、5.8%となりました。
(ロ)資金調達 - #14 設備の新設、除却等の計画（連結）
- 当社グループにおいて2026年3月期に計画しているセグメントごとの設備投資の新設、拡充の概要は次のとおりであります。2025/06/23 15:36
(注) 1 上記計画に伴う今後の所要資金15,000百万円は、主として、自己資金で賄う予定であります。セグメントの名称 計画金額(百万円) 目的 楽器 9,500 製造設備及び営業施設の新設及び更新等 音響機器 4,500 製造設備及び営業施設の新設及び更新等 その他 1,000 製造設備の新設及び更新、研究開発等
2 上記以外に経常的な設備の更新のための売廃却を除き、重要な売廃却はありません。 - #15 設備投資等の概要
- 当連結会計年度の設備投資については、設備の更新改修を中心に総額で19,959百万円の投資を実施しました。セグメントごとの内訳は、以下のとおりであります。2025/06/23 15:36
(注)有形固定資産及び使用権資産の支出を伴う増加額を設備投資額としております。セグメントの名称 投資額(百万円) 楽器 14,610 音響機器 3,664 その他 1,685
なお、当連結会計年度における有形固定資産、無形資産及び使用権資産の増加額は24,490百万円であります。 - #16 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- ステップ5 :履行義務の充足時に又は充足するにつれて収益を認識する2025/06/23 15:36
当社は、楽器、音響機器及びその他製品の製造販売を主な事業としております。これらの製品の販売については、原則として、製品の引渡時点において顧客が当該製品に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断していることから、主として当該製品の引渡時点で収益を認識しております。収益は、顧客との契約において約束された対価から、値引、リベート及び返品を控除した金額で測定しております。
5 その他財務諸表作成のための重要な事項
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
