7951 ヤマハ

7951
2024/06/28
時価
7053億円
PER 予
18.39倍
2010年以降
赤字-50.31倍
（2010-2024年）
PBR
1.22倍
2010年以降
0.56-3.39倍
（2010-2024年）
配当 予
1.96%
ROE 予
6.66%
ROA 予
5.1%
資料
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利益剰余金合計、持分法の適用範囲の変動、建物及び構築物他3件

【期間】
年度利益剰余金合計持分法の適用範囲の変動建物及び構築物別途積立金の取崩非支配持分確定拠出年金制度移行に伴う損失
2007/032606億-----
2008/032293億
 -12%		-----
2009/031767億
 -22.9%		-----
2010/031676億
 -5.2%		--220億--
2011/031699億
 +1.4%		--170億
 -22.7%		--
2012/031382億
 -18.7%		-----
2013/031405億
 +1.7%		--300億
 +76.5%		--
2014/031683億
 +19.8%		482百万----
2015/031864億
 +10.8%		-----
2016/032131億
 +14.3%		-----
2017/032506億
 +17.6%		----892百万
2018/032949億
 +17.7%		--717億--148百万
 -83.4%
2019/033251億
 +10.3%		--733億
 赤拡		-25百万-
2020/031992億
 -38.7%		--740億
 赤拡		-19百万
 -24%		-
2021/032074億
 +4.1%		--786億
 赤拡		-175百万
 +821.1%		-
2022/032633億
 +27%		--834億
 赤拡		-232百万
 +32.6%		-
2023/032874億
 +9.1%		--866億
 赤拡		-8百万
 -96.6%		-
2024/033095億
 +7.7%		--893億
 赤拡		-214百万
 大幅増		-

2007年3月

利益剰余金合計
2605億5500万
持分法の適用範囲の変動
-
建物及び構築物
-
別途積立金の取崩
-
非支配持分
-
確定拠出年金制度移行に伴う損失
-

2008年3月

利益剰余金合計
2293億700万
持分法の適用範囲の変動
-
建物及び構築物
-
別途積立金の取崩
-
非支配持分
-
確定拠出年金制度移行に伴う損失
-

2009年3月

利益剰余金合計
1767億3900万
持分法の適用範囲の変動
-
建物及び構築物
-
別途積立金の取崩
-
非支配持分
-
確定拠出年金制度移行に伴う損失
-

2010年3月

利益剰余金合計
1676億1400万
持分法の適用範囲の変動
-
建物及び構築物
-
別途積立金の取崩
220億
非支配持分
-
確定拠出年金制度移行に伴う損失
-

2011年3月

利益剰余金合計
1698億9400万
持分法の適用範囲の変動
-
建物及び構築物
-
別途積立金の取崩
170億
非支配持分
-
確定拠出年金制度移行に伴う損失
-

2012年3月

利益剰余金合計
1381億5200万
持分法の適用範囲の変動
-
建物及び構築物
-
別途積立金の取崩
-
非支配持分
-
確定拠出年金制度移行に伴う損失
-

2013年3月

利益剰余金合計
1404億7300万
持分法の適用範囲の変動
-
建物及び構築物
-
別途積立金の取崩
300億
非支配持分
-
確定拠出年金制度移行に伴う損失
-

2014年3月

利益剰余金合計
1683億3800万
持分法の適用範囲の変動
4億8200万
建物及び構築物
-
別途積立金の取崩
-
非支配持分
-
確定拠出年金制度移行に伴う損失
-

2015年3月

利益剰余金合計
1864億3600万
持分法の適用範囲の変動
-
建物及び構築物
-
別途積立金の取崩
-
非支配持分
-
確定拠出年金制度移行に伴う損失
-

2016年3月

利益剰余金合計
2130億5000万
持分法の適用範囲の変動
-
建物及び構築物
-
別途積立金の取崩
-
非支配持分
-
確定拠出年金制度移行に伴う損失
-

2017年3月

利益剰余金合計
2506億4900万
持分法の適用範囲の変動
-
建物及び構築物
-
別途積立金の取崩
-
非支配持分
-
確定拠出年金制度移行に伴う損失
8億9200万

2018年3月

利益剰余金合計
2949億400万
持分法の適用範囲の変動
-
建物及び構築物
-716億8400万
別途積立金の取崩
-
非支配持分
-
確定拠出年金制度移行に伴う損失
1億4800万

2019年3月

利益剰余金合計
3251億4100万
持分法の適用範囲の変動
-
建物及び構築物
-732億7700万
別途積立金の取崩
-
非支配持分
2500万
確定拠出年金制度移行に伴う損失
-

2020年3月

利益剰余金合計
1992億2600万
持分法の適用範囲の変動
-
建物及び構築物
-740億4200万
別途積立金の取崩
-
非支配持分
1900万
確定拠出年金制度移行に伴う損失
-

2021年3月

利益剰余金合計
2073億7100万
持分法の適用範囲の変動
-
建物及び構築物
-785億8700万
別途積立金の取崩
-
非支配持分
1億7500万
確定拠出年金制度移行に伴う損失
-

2022年3月

利益剰余金合計
2633億4900万
持分法の適用範囲の変動
-
建物及び構築物
-833億7200万
別途積立金の取崩
-
非支配持分
2億3200万
確定拠出年金制度移行に伴う損失
-

2023年3月

利益剰余金合計
2873億8000万
持分法の適用範囲の変動
-
建物及び構築物
-866億1600万
別途積立金の取崩
-
非支配持分
800万
確定拠出年金制度移行に伴う損失
-

2024年3月

利益剰余金合計
3094億9700万
持分法の適用範囲の変動
-
建物及び構築物
-893億2200万
別途積立金の取崩
-
非支配持分
2億1400万
確定拠出年金制度移行に伴う損失
-