自己株式
連結
- 2007年3月31日
- -3億3900万
- 2008年3月31日
- -3億2600万
- 2009年3月31日
- -2900万
- 2010年3月31日 -17.24%
- -3400万
- 2010年12月31日 -999.99%
- -26億6500万
- 2011年3月31日 -38.46%
- -36億9000万
- 2011年6月30日 ±0%
- -36億9000万
- 2011年9月30日 ±0%
- -36億9000万
- 2011年12月31日 ±0%
- -36億9000万
- 2012年3月31日 ±0%
- -36億9000万
- 2012年6月30日 ±0%
- -36億9000万
- 2012年9月30日 -0.22%
- -36億9800万
- 2012年12月31日 -0.03%
- -36億9900万
- 2013年3月31日 ±0%
- -36億9900万
- 2013年6月30日 -0.03%
- -37億
- 2013年9月30日 -0.05%
- -37億200万
- 2013年12月31日 -0.05%
- -37億400万
- 2014年3月31日 -0.03%
- -37億500万
- 2014年6月30日 -0.03%
- -37億600万
- 2014年9月30日 -0.05%
- -37億800万
- 2014年12月31日 -0.03%
- -37億900万
- 2015年3月31日 -0.05%
- -37億1100万
- 2015年6月30日 -0.05%
- -37億1300万
- 2015年9月30日 -0.11%
- -37億1700万
- 2015年12月31日 -0.08%
- -37億2000万
- 2016年3月31日 -463.04%
- -209億4500万
- 2016年6月30日 -13.27%
- -237億2400万
- 2016年9月30日 -0%
- -237億2500万
- 2016年12月31日 -0.01%
- -237億2800万
- 2017年3月31日 -0.01%
- -237億3100万
- 2017年6月30日 -0.01%
- -237億3300万
- 2017年9月30日
- -235億4900万
- 2017年12月31日 -28.96%
- -303億6900万
- 2018年3月31日 -59.89%
- -485億5600万
- 2018年6月30日
- -305億9400万
- 2018年9月30日
- -305億9200万
- 2018年12月31日 -0.01%
- -305億9600万
- 2019年3月31日 -39.01%
- -425億3300万
個別
- 2007年3月31日
- -2億9600万
- 2008年3月31日 -10.14%
- -3億2600万
- 2009年3月31日
- -2900万
- 2010年3月31日 -17.24%
- -3400万
- 2011年3月31日 -999.99%
- -36億9000万
- 2012年3月31日 ±0%
- -36億9000万
- 2013年3月31日 -0.24%
- -36億9900万
- 2014年3月31日 -0.16%
- -37億500万
- 2015年3月31日 -0.16%
- -37億1100万
- 2016年3月31日 -464.4%
- -209億4500万
- 2017年3月31日 -13.3%
- -237億3100万
- 2018年3月31日 -104.61%
- -485億5600万
- 2019年3月31日
- -425億3300万
- 2020年3月31日 -53.04%
- -650億9300万
- 2021年3月31日
- -650億8600万
- 2022年3月31日 -12.6%
- -732億8800万
- 2023年3月31日 -7.47%
- -787億6600万
- 2024年3月31日 -22.6%
- -965億6800万
有報情報
- #1 注記事項－後発事象、要約四半期連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 当社は、2024年2月6日開催の取締役会において、会社法第165条第3項の規定により読み替えて適用される 同法第156条の規定に基づき、自己株式取得に係る事項を決議しました。2024/02/14 10:04
(1) 自己株式の取得を行う理由
株主還元と資本効率の向上を図ることを目的としております。 - #2 発行済株式、議決権の状況（連結）
- (2023年9月30日現在)2024/02/14 10:04
区分 株式数(株) 議決権の数(個) 内容 無議決権株式 - - - 議決権制限株式(自己株式等) - - - 議決権制限株式(その他) - - - 完全議決権株式(自己株式等) (自己保有株式)普通株式 - - 18,511,400 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当第3四半期連結会計期間末の資産合計は、前期末の5,942億9百万円から329億91百万円(5.6%)増加し、6,272億円となりました。2024/02/14 10:04
流動資産は、前期末から68億45百万円(2.0%)増加し、3,535億30百万円となり、非流動資産は、261億45百万円(10.6%)増加し、2,736億69百万円となりました。流動資産では、為替変動、一部製品の販売不振等の影響により棚卸資産が増加しました。また、これに加え、有形固定資産の取得、自己株式の取得、配当金の支払い等により現金及び現金同等物が減少しました。非流動資産では、保有有価証券の時価上昇により金融資産が増加しました。また、設備投資により固定資産が増加しました。
当第3四半期連結会計期間末の負債合計は、前期末の1,362億65百万円から80億42百万円(5.9%)増加し、1,443億8百万円となりました。 - #4 自己株式等（連結）
- 自己株式等】
(2023年9月30日現在)2024/02/14 10:04