全事業営業利益
連結
- 2008年3月31日
- 23億9000万
- 2009年3月31日 -71.8%
- 6億7400万
- 2010年3月31日 +211.57%
- 21億
- 2011年3月31日 +25.05%
- 26億2600万
- 2012年3月31日 -3.73%
- 25億2800万
- 2013年3月31日 -53.68%
- 11億7100万
- 2014年3月31日 +63.19%
- 19億1100万
- 2015年3月31日 -18.58%
- 15億5600万
- 2016年3月31日 +71.02%
- 26億6100万
- 2017年3月31日 -12.85%
- 23億1900万
- 2018年3月31日 +18.54%
- 27億4900万
- 2019年3月31日 +33.47%
- 36億6900万
- 2020年3月31日 -19.32%
- 29億6000万
- 2021年3月31日 +17.97%
- 34億9200万
- 2022年3月31日 +91.75%
- 66億9600万
- 2023年3月31日 -24.66%
- 50億4500万
個別
- 2008年3月31日
- 6億1900万
- 2009年3月31日
- -8億3500万
- 2010年3月31日
- 8億9500万
- 2011年3月31日 +3.91%
- 9億3000万
- 2012年3月31日 +8.92%
- 10億1300万
- 2013年3月31日 -89.34%
- 1億800万
- 2014年3月31日 +505.56%
- 6億5400万
- 2015年3月31日
- -5億9500万
- 2016年3月31日
- -4億5900万
- 2017年3月31日 -46.84%
- -6億7400万
- 2018年3月31日
- 5600万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 7億6300万
- 2020年3月31日 -98.82%
- 900万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 8億5500万
- 2022年3月31日 +159.88%
- 22億2200万
- 2023年3月31日 -31.41%
- 15億2400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- ※ 全社資産は、主に提出会社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。2023/06/28 10:25
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
【関連情報】 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- ※ 全社資産は、主に提出会社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。2023/06/28 10:25
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法2023/06/28 10:25
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成のための会計処理と同一の方法によっております。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (単位:百万円)2023/06/28 10:25
(2025年3月期 最終年度目標 為替の前提レート US$ 115円、ユーロ125円、人民元 18円)2025年3月期(最終年度目標) 2023年3月期(実績) 2023年3月期(進捗率) 売上高 90,000 87,771 97.5% 営業利益 6,800 5,045 74.2% 経常利益 6,800 5,639 82.9% - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ① 財政状態及び経営成績の状況に関する認識及び分析・検討内容2023/06/28 10:25
当連結会計年度の当社グループにおける連結業績は、売上高は 87,771百万円(前年同期比 2.4%増)、営業利益は 5,045百万円(前年同期比 24.6%減)、経常利益は 5,639百万円(前年同期比 22.8%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は 3,672百万円(前年同期比 27.2%減)となりました。
当社グループは第7次中期経営計画「Resonate 2024」(2023年3月期から2025年3月期)を策定、新型コロナウイルスの影響で大きく変化した事業環境で堅実に成長する為に、「顧客接点の進化」「需要拡大領域の強化」「コスト増への対応」の3つの戦略に重点的に取り組んでおります。