建物(純額)
個別
- 2019年3月31日
- 25億8800万
- 2020年3月31日 -2.94%
- 25億1200万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は工具器具及び備品、建設仮勘定及び無形固定資産の合計であります。なお、金額には消費税等は含まれておりません。2020/06/29 11:00
2.事業所及び音楽教室用として建物の一部を賃借しております。
3.提出会社が土地を賃貸しております。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、賃貸設備については定額法
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2~60年
機械及び装置 2~10年
(2)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、見込利用可能期間(主として5年)に基づく定額法
(3)リース資産
(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2020/06/29 11:00 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳は下記のとおりであります。2020/06/29 11:00
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 建物及び構築物 9百万円 25百万円 機械装置及び運搬具 3 2 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※1 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳及びその内訳は、次のとおりであります。2020/06/29 11:00
前連結会計年度(2019年3月31日) 当連結会計年度(2020年3月31日) 建物及び構築物 10百万円 10百万円 機械装置及び運搬具 30 30 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物 当期増加の主な内容は、国内の中核都市の店舗リニューアルや音楽教室新設に伴う取得 116百万円、及び竜洋工場の建物更新による取得 24百万円であります。2020/06/29 11:00
- #6 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1)当該資産除去債務の概要2020/06/29 11:00
音楽教室関連の建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務であります。
(2)当該資産除去債務の金額の算定方法 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 主として定率法2020/06/29 11:00
1998年4月1日以降に取得した国内の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した国内の建物附属設備及び構築物については定額法
但し、在外連結子会社は主として定額法 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 但し、賃貸設備については定額法2020/06/29 11:00
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
1998年4月1日以降に取得した国内の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した国内の建物附属設備及び構築物については定額法
但し、在外連結子会社は主として定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~60年
機械装置及び運搬具 2~16年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては見込利用可能期間(主として5年)に基づく定額法
③ リース資産
(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2020/06/29 11:00