有価証券報告書-第90期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
平成10年4月1日以降に取得した国内の建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した国内の建物附属設備及び構築物については定額法
但し、在外連結子会社は主として定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具2～16年
②無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては見込利用可能期間(主として5年)に基づく定額法
③リース資産
(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法