建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 1 帳簿価額のうち「その他」は、建設仮勘定及び無形固定資産です。
2 上記のほか、連結会社以外からの主要な賃借設備として、Nintendo of Europe GmbHが賃借している建物があります。

2019/06/28 9:40

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
(一部の工具、器具及び備品については、経済的陳腐化に応じた耐用年数に基づいて償却しています。)
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
主な資産の耐用年数は以下のとおりです。
建物………3～50年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアの償却期間は、社内における利用可能期間(主に5年)に基づいています。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2019/06/28 9:40

#3 固定資産処分損に関する注記

※5 固定資産処分損の内容は、次のとおりです。

前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)			当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	350百万円		建物及び構築物	277百万円
工具、器具及び備品	7百万円		機械装置及び運搬具	0百万円

2019/06/28 9:40

#4 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりです。

前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)			当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
土地	818百万円		機械装置及び運搬具	1百万円
建物及び構築物	2百万円		工具、器具及び備品	0百万円
計	821百万円		計	1百万円

2019/06/28 9:40

#5 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	減損金額
日本	事業用資産	土地及び建物等	4,622百万円

当社グループは、原則として、継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分を単位としてグルーピングしています。また、将来の使用が見込まれていない遊休資産、処分が決定された資産等については、個々の資産ごとに減損の要否を判定しています。上記資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。
その内訳は、土地3,823百万円、建物769百万円、その他30百万円であります。

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#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については、定率法を採用していますが、一部の工具、器具及び備品については、経済的陳腐化に応じた耐用年数に基づいて償却しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。在外連結子会社については、経済的見積耐用年数による定額法を採用しています。
主な資産の耐用年数は以下のとおりです。

2019/06/28 9:40

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(一部の工具、器具及び備品については、経済的陳腐化に応じた耐用年数に基づいて償却しています。)
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
主な資産の耐用年数は以下のとおりです。

2019/06/28 9:40

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については、定率法を採用していますが、一部の工具、器具及び備品については、経済的陳腐化に応じた耐用年数に基づいて償却しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。在外連結子会社については、経済的見積耐用年数による定額法を採用しています。
主な資産の耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物………3～60年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウェアの償却期間は、社内における利用可能期間(主に5年)に基づいています。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2019/06/28 9:40