7974 任天堂

7974
2026/04/24
時価
10兆2375億円
PER 予
26.2倍
2010年以降
赤字-253.29倍
(2010-2025年)
PBR
3.08倍
2010年以降
0.93-5.04倍
(2010-2025年)
配当 予
2.28%
ROE 予
11.76%
ROA 予
9.06%
資料
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任天堂(7974)の建物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
121億1600万
2009年3月31日 -4.98%
115億1300万
2010年3月31日 -5.3%
109億300万
2011年3月31日 -2.34%
106億4800万
2012年3月31日 -5.17%
100億9700万
2013年3月31日 -4.83%
96億900万
2014年3月31日 -2.25%
93億9300万
2015年3月31日 +163.11%
247億1400万
2016年3月31日 -2.94%
239億8800万
2017年3月31日 +0.28%
240億5400万
2018年3月31日 -3.65%
231億7700万
2019年3月31日 -0.59%
230億4100万
2020年3月31日 -1.85%
226億1500万
2021年3月31日 +1.64%
229億8700万
2022年3月31日 -3%
222億9700万
2023年3月31日 +9.83%
244億8900万
2024年3月31日 +19.96%
293億7800万
2025年3月31日 +1.52%
298億2600万

有報情報

#1 主要な設備の状況
(注) 1 帳簿価額のうち「その他」は、建設仮勘定、無形固定資産及び長期前払費用です。
2 ※1 東京支店は、建物を賃借しています。なお、年間賃借料は1,486百万円です。
3 ※2 任天堂販売株式会社、1-UPスタジオ株式会社及びニンテンドーピクチャーズ株式会社に貸与している資産が一部含まれています。
2025/06/26 12:26
#2 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については、定率法を採用していますが、一部の工具、器具及び備品については、経済的陳腐化に応じた耐用年数に基づいて償却しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。在外連結子会社については、経済的見積耐用年数による定額法を採用しています。
主な資産の耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物………3~60年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づいて償却しています。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2025/06/26 12:26
#3 設備の新設、除却等の計画(連結)
設備の新設等の計画は、次のとおりです。経常的な設備の更新のための除却・売却を除き、重要な設備の除却・売却の計画はありません。なお、当社グループ(当社及び連結子会社)は単一セグメントのため、セグメント情報に関連付けた記載を行っていません。また、当社グループの実際の設備投資は、「第2 事業の状況 3 事業等のリスク」で記載したもの等の要因により、下記の見通しに比べて著しく変動する場合があります。
会社名設備の内容投資予定金額(百万円)着手年月完了予定年月
当社及び連結子会社金型等生産設備6,0002024年4月2027年3月
当社及び連結子会社その他建物等の改修及び更新他94,0002024年4月2027年3月
合計158,000--
(注) 上記金額の今後の設備等所要資金は、自己資金で充当する予定です。
2025/06/26 12:26
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については、定率法を採用していますが、一部の工具、器具及び備品については、経済的陳腐化に応じた耐用年数に基づいて償却しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。在外連結子会社については、経済的見積耐用年数による定額法を採用しています。
主な資産の耐用年数は以下のとおりです。
2025/06/26 12:26
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(一部の工具、器具及び備品については、経済的陳腐化に応じた耐用年数に基づいて償却しています。)
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
主な資産の耐用年数は以下のとおりです。
2025/06/26 12:26

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