建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 121億1600万
- 2009年3月31日 -4.98%
- 115億1300万
- 2010年3月31日 -5.3%
- 109億300万
- 2011年3月31日 -2.34%
- 106億4800万
- 2012年3月31日 -5.17%
- 100億9700万
- 2013年3月31日 -4.83%
- 96億900万
- 2014年3月31日 -2.25%
- 93億9300万
- 2015年3月31日 +163.11%
- 247億1400万
- 2016年3月31日 -2.94%
- 239億8800万
- 2017年3月31日 +0.28%
- 240億5400万
- 2018年3月31日 -3.65%
- 231億7700万
- 2019年3月31日 -0.59%
- 230億4100万
- 2020年3月31日 -1.85%
- 226億1500万
- 2021年3月31日 +1.64%
- 229億8700万
- 2022年3月31日 -3%
- 222億9700万
- 2023年3月31日 +9.83%
- 244億8900万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1 帳簿価額のうち「その他」は、無形固定資産及び長期前払費用です。2023/06/26 12:36
2 ※1 東京支店は、建物を賃借しています。なお、年間賃借料は1,163百万円です。
3 ※2 任天堂販売株式会社及び1-UPスタジオ株式会社に貸与している資産が一部含まれています。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については、定率法を採用していますが、一部の工具、器具及び備品については、経済的陳腐化に応じた耐用年数に基づいて償却しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。在外連結子会社については、経済的見積耐用年数による定額法を採用しています。
主な資産の耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物………3~60年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づいて償却しています。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2023/06/26 12:36 - #3 設備の新設、除却等の計画(連結)
- 設備の新設等の計画は、次のとおりです。経常的な設備の更新のための除却・売却を除き、重要な設備の除却・売却の計画はありません。なお、当社グループ(当社及び連結子会社)は単一セグメントのため、セグメント情報に関連付けた記載を行っていません。また、当社グループの実際の設備投資は、「第2 事業の状況 3 事業等のリスク」で記載したもの等の要因により、下記の見通しに比べて著しく変動する場合があります。2023/06/26 12:36
(注) 上記金額の今後の設備等所要資金は、自己資金で充当する予定です。会社名 設備の内容 投資予定金額(百万円) 着手年月 完了予定年月 当社及び連結子会社 金型等生産設備 8,000 2022年4月 2025年3月 当社及び連結子会社 その他建物等の改修及び更新他 42,000 2022年4月 2025年3月 合計 84,000 - - - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (イ)有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/26 12:36
当社及び国内連結子会社については、定率法を採用していますが、一部の工具、器具及び備品については、経済的陳腐化に応じた耐用年数に基づいて償却しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。在外連結子会社については、経済的見積耐用年数による定額法を採用しています。
主な資産の耐用年数は以下のとおりです。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (一部の工具、器具及び備品については、経済的陳腐化に応じた耐用年数に基づいて償却しています。)2023/06/26 12:36
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
主な資産の耐用年数は以下のとおりです。