建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
(一部の工具、器具及び備品については、経済的陳腐化に応じた耐用年数に基づいて償却しています。)
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しています。
主な資産の耐用年数は以下のとおりです。
建物………3～50年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアの償却期間は、社内における利用可能期間(主に5年)に基づいています。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2015/06/29 9:06

#2 固定資産処分損に関する注記

※5 固定資産処分損の内容は、次のとおりです。

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)			当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
除却損			除却損
建物及び構築物	39百万円		建物及び構築物	323百万円
工具、器具及び備品	27百万円		土地	116百万円

2015/06/29 9:06

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりです。

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)			当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
機械装置及び運搬具	3,451百万円		建物及び構築物	26百万円
建物及び構築物	50百万円		土地	13百万円
			機械装置及び運搬具	7百万円

2015/06/29 9:06

#4 有形固定資産等明細表（連結）

建物の当期増加額の主な内容は、本社開発棟16,661百万円です。2015/06/29 9:06

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については、定率法を採用していますが、一部の工具、器具及び備品については、経済的陳腐化に応じた耐用年数に基づいて償却しています。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しています。在外連結子会社については、経済的見積耐用年数による定額法を採用しています。
主な資産の耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物………3～60年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウェアの償却期間は、社内における利用可能期間(主に5年)に基づいています。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2015/06/29 9:06