- 7974
- 2026/09/29
- 時価
- 10兆1642億円
- PER 予
- 29.36倍
- 2010年以降
- 赤字-253.29倍
(2010-2026年) - PBR
- 3.12倍
- 2010年以降
- 0.93-5.77倍
(2010-2026年) - 配当
- 2.77%
- ROE 予
- 10.62%
- ROA 予
- 8.12%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2 上記金額には、消費税等を含みません。2021/06/30 12:15
3 ※1 東京支店は、建物を賃借しています。なお、年間賃借料は959百万円です。
4 ※2 任天堂販売株式会社及び1-UPスタジオ株式会社に貸与している資産が一部含まれています。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については、定率法を採用していますが、一部の工具、器具及び備品については、経済的陳腐化に応じた耐用年数に基づいて償却しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。在外連結子会社については、経済的見積耐用年数による定額法を採用しています。
主な資産の耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物………3~60年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウェアの償却期間は、社内における利用可能期間(主に5年)に基づいています。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2021/06/30 12:15 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (イ)有形固定資産(リース資産を除く)2021/06/30 12:15
当社及び国内連結子会社については、定率法を採用していますが、一部の工具、器具及び備品については、経済的陳腐化に応じた耐用年数に基づいて償却しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。在外連結子会社については、経済的見積耐用年数による定額法を採用しています。
主な資産の耐用年数は以下のとおりです。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (一部の工具、器具及び備品については、経済的陳腐化に応じた耐用年数に基づいて償却しています。)2021/06/30 12:15
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
主な資産の耐用年数は以下のとおりです。