7997 くろがね工作所

7997
2026/07/10
時価
19億円
PER 予
43.31倍
2010年以降
赤字-44.31倍
(2010-2025年)
PBR
0.37倍
2010年以降
0.16-2倍
(2010-2025年)
配当 予
3.85%
ROE 予
0.85%
ROA 予
0.49%
資料
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くろがね工作所(7997)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年11月30日
161億6614万
2009年11月30日 -34.04%
106億6377万
2010年2月28日 -75.6%
26億178万
2010年5月31日 +108.88%
54億3461万
2010年8月31日 +40.89%
76億5678万
2010年11月30日 +29.95%
99億5035万
2011年2月28日 -72.93%
26億9316万
2011年5月31日 +106.93%
55億7297万
2011年8月31日 +36.99%
76億3427万
2011年11月30日 +40.55%
107億2988万
2012年2月29日 -77.53%
24億1073万
2012年5月31日 +137.57%
57億2708万
2012年8月31日 +41.55%
81億691万
2012年11月30日 +31.91%
106億9353万
2013年2月28日 -77.72%
23億8286万
2013年5月31日 +124.23%
53億4314万
2013年8月31日 +41.39%
75億5475万
2013年11月30日 +36.27%
102億9496万
2014年2月28日 -76.55%
24億1409万
2014年5月31日 +128.27%
55億1067万
2014年8月31日 +41.1%
77億7559万
2014年11月30日 +36.01%
105億7540万
2015年2月28日 -77.09%
24億2324万
2015年5月31日 +121.19%
53億5991万
2015年8月31日 +48.96%
79億8402万
2015年11月30日 +33.74%
106億7777万
2016年2月29日 -76.76%
24億8150万
2016年5月31日 +120.02%
54億5973万
2016年8月31日 +42.25%
77億6622万
2016年11月30日 +29.98%
100億9465万
2017年2月28日 -75.56%
24億6730万
2017年5月31日 +122.14%
54億8092万
2017年8月31日 +43.05%
78億4051万
2017年11月30日 +30.09%
102億9万
2018年2月28日 -77.22%
23億2371万
2018年5月31日 +135.43%
54億7079万
2018年8月31日 +46.7%
80億2562万
2018年11月30日 +37.59%
110億4210万
2019年2月28日 -77.36%
25億15万
2019年5月31日 +109.36%
52億3433万
2019年8月31日 +36.38%
71億3851万
2019年11月30日 +33.79%
95億5067万
2020年2月29日 -79.04%
20億210万
2020年5月31日 +106.82%
41億4083万
2020年8月31日 +45.74%
60億3489万
2020年11月30日 +36.17%
82億1798万
2021年2月28日 -74.27%
21億1488万
2021年5月31日 +120.12%
46億5523万
2021年8月31日 +34.81%
62億7589万
2021年11月30日 +33.42%
83億7357万
2022年2月28日 -84.15%
13億2681万
2022年5月31日 +159.89%
34億4829万
2022年8月31日 +39.2%
48億6万
2022年11月30日 +44.18%
69億2090万
2023年2月28日 -76.08%
16億5523万
2023年5月31日 +130.06%
38億808万
2023年8月31日 +44.98%
55億2098万
2023年11月30日 +30.07%
71億8094万
2024年2月29日 -75.72%
17億4334万
2024年5月31日 +130.7%
40億2182万
2024年8月31日 +35.83%
54億6300万
2024年11月30日 +31.87%
72億379万
2025年2月28日 -81.04%
13億6595万
2025年5月31日 +154.63%
34億7814万
2025年8月31日 +35.33%
47億700万
2025年11月30日 +34.74%
63億4226万
2026年2月28日 -76.77%
14億7315万

個別

2008年11月30日
152億9063万
2009年11月30日 -33.69%
101億3865万
2010年11月30日 -6.67%
94億6209万
2011年11月30日 +10.37%
104億4328万
2012年11月30日 +0.05%
104億4884万
2013年11月30日 -2.98%
101億3753万
2014年11月30日 +3.15%
104億5665万
2015年11月30日 +1.23%
105億8529万
2016年11月30日 -4.41%
101億1814万
2017年5月31日 -46.26%
54億3700万
2017年11月30日 +87.45%
101億9139万
2018年5月31日 -46.4%
54億6300万
2018年11月30日 +102.01%
110億3591万
2019年5月31日 -52.75%
52億1400万
2019年11月30日 +82.71%
95億2655万
2020年5月31日 -56.76%
41億1900万
2020年11月30日 +98.36%
81億7051万
2021年5月31日 -43.39%
46億2500万
2021年11月30日 +79.91%
83億2099万
2022年5月31日 -58.84%
34億2500万
2022年11月30日 +100.89%
68億8054万
2023年5月31日 -44.86%
37億9400万
2023年11月30日 +88.6%
71億5564万
2024年5月31日 -43.83%
40億1900万
2024年11月30日 +79.08%
71億9739万
2025年11月30日 -11.73%
63億5293万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「家具関連」は、オフィス家具、学習関連家具等の製造販売を行っております。「建築付帯設備機器」は、建築付帯設備、クリーン機器他設備機器等の製造販売を行っております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
2026/02/25 12:34
#2 主要な顧客ごとの情報
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、該当事項はありません。
2026/02/25 12:34
#3 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報
顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「(セグメント情報等) セグメント情報 3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報」に記載のとおりであります。
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報
2026/02/25 12:34
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業損益と同一であります。2026/02/25 12:34
#5 売上高、地域ごとの情報(連結)
(1) 売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2026/02/25 12:34
#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
・サーキュラーエコノミーへの対応
家具関連事業の事務用家具部門においては、オフィスでの「新たなる働き方・ワークプレイスの役割」を模索する動きが経営層レベルで広がり、従業員のエンゲージメントの向上や社員間のコラボレーションの活性化をこれまで以上に進めるために、社員のオフィス回帰も含めた新たなワークプレイスの構築に対するオフィス投資需要は引き続き高い状況であり、働き方改革に対するソリューションセールスを一層強化することにより売上高の拡大を図ってまいります。
建築付帯設備機器事業の建築付帯設備機器他部門においては、選別受注の徹底により特に大口物件での受注案件が減少しておりますが、納入済み物件の改修、メンテナンス需要の掘り起こしを軸としたヘルスケアマーケットへの什器販売の強化等による売上高の増加を図るとともに、組織のスリム化を含めた収益改善を行ってまいります。
2026/02/25 12:34
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
建築付帯設備機器においては、選択受注を進めることにより利益率の高い中小口案件・改修案件に受注を絞ったことから、受注量は前期と比較して大幅に減少しております。粗利面では原材料価格や円安による輸入製品価格のコストアップ分の販売価格への転嫁を引き続き進めるとともに、諸掛り等の付随費用の請求並びにコスト低減に取り組んだことや、建築付帯設備機器における選別受注による案件単位の利益率の改善もあり、粗利率が改善しました。また、販売費及び一般管理費につきましては、営業力強化を企図した人員の増強や処遇改善に伴う人件費の増加や事務効率化のためのIT関連費用の増加等より、前連結会計年度と比較して増加しました。
その結果、当連結会計年度の売上高は63億42百万円(前連結会計年度比12.0%減)となりました。損益面につきましては、営業損失は1億22百万円(前連結会計年度は営業損失27百万円)、経常損失は7百万円(前連結会計年度は経常利益19百万円)となりました。また、保有有価証券の売却により投資有価証券売却益5億63百万円を計上しました。その結果、親会社株主に帰属する当期純利益は4億3百万円(前連結会計年度比92.5%増)となりました。
事業部門別の状況は、次のとおりであります。
2026/02/25 12:34
#8 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との営業取引及び営業取引以外の取引高の総額
前事業年度(自 2023年12月1日至 2024年11月30日)当事業年度(自 2024年12月1日至 2025年11月30日)
売上高41,426千円34,110千円
仕入高(当期製品製造原価含む)497,329千円525,477千円
2026/02/25 12:34
#9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「(セグメント情報等) セグメント情報 3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報」に記載しております。
2026/02/25 12:34

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