くろがね工作所(7997)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年11月30日
- 161億6614万
- 2009年11月30日 -34.04%
- 106億6377万
- 2010年2月28日 -75.6%
- 26億178万
- 2010年5月31日 +108.88%
- 54億3461万
- 2010年8月31日 +40.89%
- 76億5678万
- 2010年11月30日 +29.95%
- 99億5035万
- 2011年2月28日 -72.93%
- 26億9316万
- 2011年5月31日 +106.93%
- 55億7297万
- 2011年8月31日 +36.99%
- 76億3427万
- 2011年11月30日 +40.55%
- 107億2988万
- 2012年2月29日 -77.53%
- 24億1073万
- 2012年5月31日 +137.57%
- 57億2708万
- 2012年8月31日 +41.55%
- 81億691万
- 2012年11月30日 +31.91%
- 106億9353万
- 2013年2月28日 -77.72%
- 23億8286万
- 2013年5月31日 +124.23%
- 53億4314万
- 2013年8月31日 +41.39%
- 75億5475万
- 2013年11月30日 +36.27%
- 102億9496万
- 2014年2月28日 -76.55%
- 24億1409万
- 2014年5月31日 +128.27%
- 55億1067万
- 2014年8月31日 +41.1%
- 77億7559万
- 2014年11月30日 +36.01%
- 105億7540万
- 2015年2月28日 -77.09%
- 24億2324万
- 2015年5月31日 +121.19%
- 53億5991万
- 2015年8月31日 +48.96%
- 79億8402万
- 2015年11月30日 +33.74%
- 106億7777万
- 2016年2月29日 -76.76%
- 24億8150万
- 2016年5月31日 +120.02%
- 54億5973万
- 2016年8月31日 +42.25%
- 77億6622万
- 2016年11月30日 +29.98%
- 100億9465万
- 2017年2月28日 -75.56%
- 24億6730万
- 2017年5月31日 +122.14%
- 54億8092万
- 2017年8月31日 +43.05%
- 78億4051万
- 2017年11月30日 +30.09%
- 102億9万
- 2018年2月28日 -77.22%
- 23億2371万
- 2018年5月31日 +135.43%
- 54億7079万
- 2018年8月31日 +46.7%
- 80億2562万
- 2018年11月30日 +37.59%
- 110億4210万
- 2019年2月28日 -77.36%
- 25億15万
- 2019年5月31日 +109.36%
- 52億3433万
- 2019年8月31日 +36.38%
- 71億3851万
- 2019年11月30日 +33.79%
- 95億5067万
- 2020年2月29日 -79.04%
- 20億210万
- 2020年5月31日 +106.82%
- 41億4083万
- 2020年8月31日 +45.74%
- 60億3489万
- 2020年11月30日 +36.17%
- 82億1798万
- 2021年2月28日 -74.27%
- 21億1488万
- 2021年5月31日 +120.12%
- 46億5523万
- 2021年8月31日 +34.81%
- 62億7589万
- 2021年11月30日 +33.42%
- 83億7357万
- 2022年2月28日 -84.15%
- 13億2681万
- 2022年5月31日 +159.89%
- 34億4829万
- 2022年8月31日 +39.2%
- 48億6万
- 2022年11月30日 +44.18%
- 69億2090万
- 2023年2月28日 -76.08%
- 16億5523万
- 2023年5月31日 +130.06%
- 38億808万
- 2023年8月31日 +44.98%
- 55億2098万
- 2023年11月30日 +30.07%
- 71億8094万
- 2024年2月29日 -75.72%
- 17億4334万
- 2024年5月31日 +130.7%
- 40億2182万
- 2024年8月31日 +35.83%
- 54億6300万
- 2024年11月30日 +31.87%
- 72億379万
- 2025年2月28日 -81.04%
- 13億6595万
- 2025年5月31日 +154.63%
- 34億7814万
- 2025年8月31日 +35.33%
- 47億700万
- 2025年11月30日 +34.74%
- 63億4226万
- 2026年2月28日 -76.77%
- 14億7315万
個別
- 2008年11月30日
- 152億9063万
- 2009年11月30日 -33.69%
- 101億3865万
- 2010年11月30日 -6.67%
- 94億6209万
- 2011年11月30日 +10.37%
- 104億4328万
- 2012年11月30日 +0.05%
- 104億4884万
- 2013年11月30日 -2.98%
- 101億3753万
- 2014年11月30日 +3.15%
- 104億5665万
- 2015年11月30日 +1.23%
- 105億8529万
- 2016年11月30日 -4.41%
- 101億1814万
- 2017年5月31日 -46.26%
- 54億3700万
- 2017年11月30日 +87.45%
- 101億9139万
- 2018年5月31日 -46.4%
- 54億6300万
- 2018年11月30日 +102.01%
- 110億3591万
- 2019年5月31日 -52.75%
- 52億1400万
- 2019年11月30日 +82.71%
- 95億2655万
- 2020年5月31日 -56.76%
- 41億1900万
- 2020年11月30日 +98.36%
- 81億7051万
- 2021年5月31日 -43.39%
- 46億2500万
- 2021年11月30日 +79.91%
- 83億2099万
- 2022年5月31日 -58.84%
- 34億2500万
- 2022年11月30日 +100.89%
- 68億8054万
- 2023年5月31日 -44.86%
- 37億9400万
- 2023年11月30日 +88.6%
- 71億5564万
- 2024年5月31日 -43.83%
- 40億1900万
- 2024年11月30日 +79.08%
- 71億9739万
- 2025年11月30日 -11.73%
- 63億5293万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「家具関連」は、オフィス家具、学習関連家具等の製造販売を行っております。「建築付帯設備機器」は、建築付帯設備、クリーン機器他設備機器等の製造販売を行っております。2026/02/25 12:34
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2026/02/25 12:34
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、該当事項はありません。 - #3 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報2026/02/25 12:34
顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「(セグメント情報等) セグメント情報 3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報」に記載のとおりであります。
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業損益と同一であります。2026/02/25 12:34 - #5 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1) 売上高2026/02/25 12:34
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ・サーキュラーエコノミーへの対応2026/02/25 12:34
家具関連事業の事務用家具部門においては、オフィスでの「新たなる働き方・ワークプレイスの役割」を模索する動きが経営層レベルで広がり、従業員のエンゲージメントの向上や社員間のコラボレーションの活性化をこれまで以上に進めるために、社員のオフィス回帰も含めた新たなワークプレイスの構築に対するオフィス投資需要は引き続き高い状況であり、働き方改革に対するソリューションセールスを一層強化することにより売上高の拡大を図ってまいります。
建築付帯設備機器事業の建築付帯設備機器他部門においては、選別受注の徹底により特に大口物件での受注案件が減少しておりますが、納入済み物件の改修、メンテナンス需要の掘り起こしを軸としたヘルスケアマーケットへの什器販売の強化等による売上高の増加を図るとともに、組織のスリム化を含めた収益改善を行ってまいります。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 建築付帯設備機器においては、選択受注を進めることにより利益率の高い中小口案件・改修案件に受注を絞ったことから、受注量は前期と比較して大幅に減少しております。粗利面では原材料価格や円安による輸入製品価格のコストアップ分の販売価格への転嫁を引き続き進めるとともに、諸掛り等の付随費用の請求並びにコスト低減に取り組んだことや、建築付帯設備機器における選別受注による案件単位の利益率の改善もあり、粗利率が改善しました。また、販売費及び一般管理費につきましては、営業力強化を企図した人員の増強や処遇改善に伴う人件費の増加や事務効率化のためのIT関連費用の増加等より、前連結会計年度と比較して増加しました。2026/02/25 12:34
その結果、当連結会計年度の売上高は63億42百万円(前連結会計年度比12.0%減)となりました。損益面につきましては、営業損失は1億22百万円(前連結会計年度は営業損失27百万円)、経常損失は7百万円(前連結会計年度は経常利益19百万円)となりました。また、保有有価証券の売却により投資有価証券売却益5億63百万円を計上しました。その結果、親会社株主に帰属する当期純利益は4億3百万円(前連結会計年度比92.5%増)となりました。
事業部門別の状況は、次のとおりであります。 - #8 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との営業取引及び営業取引以外の取引高の総額2026/02/25 12:34
前事業年度(自 2023年12月1日至 2024年11月30日) 当事業年度(自 2024年12月1日至 2025年11月30日) 売上高 41,426千円 34,110千円 仕入高(当期製品製造原価含む) 497,329千円 525,477千円 - #9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/02/25 12:34
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「(セグメント情報等) セグメント情報 3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報」に記載しております。