- 7981
- 2026/09/11
- 時価
- 1942億円
- PER 予
- 13.55倍
- 2010年以降
- 6.81-54.75倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.99倍
- 2010年以降
- 0.47-1.11倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.05%
- ROE 予
- 7.31%
- ROA 予
- 5.03%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 1095億4000万
- 2018年3月31日 +0.35%
- 1099億1800万
個別
- 2017年3月31日
- 1058億1900万
- 2018年3月31日 +0.54%
- 1063億8700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2018/06/28 13:15
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法によっております。
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2018/06/28 13:15 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2018/06/28 13:15前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)建物及び構築物 18百万円 18百万円 機械装置及び運搬具 38 56 工具、器具及び備品 299 278 計 357 354 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/06/28 13:15
(単位:百万円) - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/28 13:15
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成29年3月31日) 当事業年度(平成30年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △985 △943 その他有価証券評価差額金 △2,972 △3,275
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/28 13:15
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △1,081 △1,036 その他有価証券評価差額金 △3,001 △3,306
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 1,716百万円 1,867百万円 固定資産-繰延税金資産 3,056 2,841 固定負債-繰延税金負債 △39 △35 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2018/06/28 13:15
当連結会計年度における投資活動による資金の増加は、113億9千7百万円(前連結会計年度と比べ172億1千3百万円増)となりました。これは主に、定期預金の払戻による増加と、福岡物流センター新倉庫建築など有形固定資産の取得による支出による減少であります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2018/06/28 13:15
定額法によっております。